Webの全てをデータベースにするLinked Open Data（LOD）とクエリ言語SPARQLの基礎：データ資源活用の基礎（3）（1/3 ページ） オープンデータによるデータ流通のためのLinked Open Dataの仕組みと、クエリ言語SPARQLの基本を学ぼう。マシンリーダブルな表現を活用し、Webの世界全てをデータベースとして活用するための基礎知識を紹介する。 連載バックナンバー はじめに 第2回までは、ビッグデータビジネスの新たな潮流「オープンデータ」と、企業にとっての「オープンデータ」について紹介してきました。今回は、オープンデータを使ってみたいと思っている方々を対象に、第1回で簡単に紹介したオープンデータの目指す世界である「Linked Open Data」（LOD）を実現するための要素技術の概要について、実例と共に紹介します。 LODを実現するためのデータモデル「RDF
身近なオープンデータを簡単に公開して、アプリ化できるとして注目されているWebサイトがある。「LinkData.org」だ（図1）。理化学研究所 生命情報基盤研究部門長の豊田哲郎氏や、同情報基盤センター リサーチアソシエイトの下山紗代子氏らの研究グループが開発し、2014年10月に一般社団法人リンクデータを立ち上げた。 オープンデータとは、行政や企業が商用を含めて自由に加工・再配布できるように公開したデータのこと。政府や地方自治体を中心にオープンデータを積極的に進めており、身近な社会的課題解決から、企業がビジネスに役立てることもできる。オープンデータを活用した新たなビジネスも登場している。 とはいえ、日本でのオープンデータ活用は道半ばだ。地域住民に身近なデータを多く保有する地方自治体のうち、オープンデータに取り組んでいるのは2015年2月現在で100自治体だという。データ公開のノウハウや基
下記の日時におきまして、LinkData のメンテナンス作業を実施いたします。 実施日時：2025年11月22日（土）10:00〜17:00 影響範囲：上記時間帯は LinkData.org の各サービスをご利用いただけません。 ※作業状況により、サービス停止時間が前後する場合がございます。 利用者の皆様にはご不便・ご迷惑をおかけいたしますが、ご理解とご協力のほどよろしくお願い申し上げます。 LinkData.org is a platform providing broad-ranging support, such as data distribution, application development and business utilizing data. Data Conversion and Publishing Support | LinkData Application
2015/02/04 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は2月3日、オープンデータの連携促進を目的とした「共通語彙（い）基盤」プロジェクトの成果として、その中核となる語彙集の正式版を公開した。 行政機関がデータを公開しても、その形式がまちまちだったり、同じ意味の用語が多数存在していては、複数データの横断的な利用や、ある地域で作成したアプリを他の地域でも使う、ということが難しい。そうした状況を打開するために、IPAは経済産業省とともにデータの構造やそこで使う用語を統一させる共通語彙基盤の整備を2013年から進めてきた。 このほど正式版を公開したのは「コア語彙」と呼ばれる、行政事務に共通して使われる用語を構造化したもの。「人」「イベント」といった汎用性の高い48の「クラス用語」と、「氏名」「開催場所」といった具体的な情報を示す206の「プロパティ用語」から成る。 今後はコア語彙に加え、交通
IT総合戦略本部の電子行政オープンデータ実務者会議は2014年10月24日に第8回会合を開き、実務者会議メンバーから文部科学省が公表している「日本食品標準成分表」のオープンデータ化を求める声が相次いだ。 会合では事務局が、各府省ホームページのオープンデータ利用ルールとなる「政府標準利用規約」の適用状況を報告した。このうちIT総合戦略本部から各府省への照会に対し、別の利用ルールを適用してオープンデータではないものとして、文部科学省は「日本食品標準成分表」を挙げた。有料で出版されているのが理由という。 事務局によると、文科省は「食品や成分値のデータが4600件を超え、学校給食や食事制限のある患者に使われていて、悪用の恐れがある」という理由を挙げたという。これに対し実務者会議メンバーの武田英明氏（国立情報学研究所教授）は「どう悪用されるのか分からない。利用を限定したデータでは国の政策全体として損
jig.jpは6月4日、自治体向けのオープンデータプラットフォーム（odp）の販売を開始した。自治体が持つExcelデータをWebサイトからアップロードするだけで、汎用性の高いRDF形式に変換して公開できる。まず福井県鯖江市が採用し、民間の開発者によるデータ活用に期待。今後、全国の自治体に導入を働きかける。 オープンデータとは、誰もが自由に再利用できるようデータを公開すること。欧米政府を中心に取り組みが進んでおり、例えば米国政府は、保有するさまざまなデータセットを提供するサイト「Data.gov」を運営している。国内自治体では鯖江市を皮切りに、千葉県流山市など30以上の自治体がさまざまなデータを公開。民間の開発者などがデータを活用し、サービスやアプリを開発している。 ただ、公開されたデータの形式がふぞろいだと、アプリなどで再利用しにくくなる。Webの考案者で、オープンデータを推進しているテ
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