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■ ゴールが逃げていく現在「先が見えない。まさに、この表現がピッタリな世の中だ」 そう言ったのは、ある企業の中間管理職だ。優秀な営業課長（50代）だったが、最近は深い悩みを抱えている。 「外部環境の変化についていけない。35歳の部下のほうが優秀だし、たまに、組織の足手まといになっているのではないか。そう思うときがある」 こう、私に打ち明ける。 私は企業の現場に入って目標を絶対達成させるコンサルタントだ。クライアント企業の経営目標を達成させるには、ミドルマネジャーの奮起が不可欠である。なのに昨今は、「先が見えない」とぼやく姿が目につくのだ。 当然だろう。 昨年5月、政府は高年齢者雇用安定法の改正案を発表した。高齢者が70歳まで働けるよう、企業に努力義務を課す方針だという。 1994年に60歳未満定年制が禁止されるまで、55歳が定年退職であった。それが70歳まで伸びようとしている（あるいは定年
米国の求人情報サイトDiceは、記事「The Top Tech Skills of 2018」で企業の採用担当者のあいだで、Kubernetesのスキルが飛び抜けて求められていることを紹介しています。 グラフの左から赤いマーカーがKubernetes、オレンジのマーカーがTerraform、水色のマーカーがTensorFlow、青いマーカーがブロックチェーン、緑のマーカーがKotlinを示しています。 これを見ると赤のマーカーが示すKubernetesのスキルが飛び抜けて採用担当者から求められ、転職に有利なスキルだといえそうです。そしてその次がTerraformとなっていることから、クラウド上にコンテナのためのインフラを構築するスキルを持ったエンジニアが求められているのではないかと推測できます。 プログラミング言語としてはKotlinの名前があがっています。Kotlinはモバイルアプリケー
ここから5年は勝負の時 ここから5年と書くと、今までは変革が起きていないように感じますが、もちろんITによる変革はこれまでも速い流れで進んできているのは間違いありません。さらにこの先5年で、SAPのEOSL、2025年問題を代表するようにこの先5年は企業にとっても今までにない大規模なIT投資の機会が間違いなく訪れるでしょう。また通信環境の変革やテクノロジーの進化がさらに加速することも重なって、大規模かつ難易度の高いプロジェクトが全世界的に立ち上がるでしょう。IT関連企業は、この波をどのように乗り切るのか考えていることと思います。 そんな環境下、皆さんはどのようなキャリアを描いて勝負しますか？ キャリア計画は戦略立案プロセスと同じ 私のキャリアは少し変わっていて、ITエンジニアからCTOになり、ITと経営の融合を目指し経営戦略部門を立ち上げ、中期計画の立案や実行を担い、その計画の中で重要な海
デジタルトランスフォーメーション（DX）と呼ぶかどうかはともかく、デジタル時代に適応するために企業や組織のあり方、業務などを変えていく中で必須とされるのが、社員と会社の関係を見直したり再定義したりすることだろう。カスタマーエンゲージメントならぬ、”エンプロイーエンゲージメント”と言われる取り組みである。 例えばデジタル時代に欠かせない行動特性とされる”Fail Fast”。「トライして小さな失敗を繰り返す中から成功への道筋が得られる」という趣旨の考え方だが、これと確実に業務成果を積み上げることを求める成果主義や目標管理制度（MBO）は相容れない面がある。そのためデジタル推進部門か全社かは別にして、評価のやり方を修正する必要がある。 今も残る終身雇用や年功制と、ダイバーシティマネジメントも同様だ。卒年や社歴、出身部門にこだわるのではなく、社員個々の能力やスキルや業務実態を細かに把握し、適材適
経済産業省はDXに向け、企業に古い基幹系システムの更改を促す異例の注文を出した。DXを促進できなければ日本の競争力が沈下するという危機感の表れだ。「2025年の崖」を回避できるのか、経産省の責任者に聞いた。 「このままでは国の競争力を考えるうえで大きな損失につながる」。経済産業省の成田達治大臣官房審議官（商務情報政策局担当）は強い危機感を口にする。「ITベンダーもユーザー企業も変わらなければならない。双方が危機意識を持っている今は変化のチャンスだ」。 経産省はデジタルトランスフォーメーション（DX）推進のための課題と取り組みの方向性を示す「DXレポート」を2018年9月に公表した。ユーザー企業のIT担当役員やITベンダーの役員が参加する「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」を2018年の5月から8月にかけて開き、その議論をまとめたものだ。 DXレポートで経産省は、古く複雑になっ
Red Hat の杉村です。Ansible のテクニカルサポートエンジニアをしています。 今回は、我々テクニカルサポートエンジニアが日々どのような仕事をしているかを軽く紹介しようと思います。 わたしは 8:00-17:00 で勤務しています。 8:00 出勤 Ansible チームも世界中にテクニカルサポートエンジニアがいまして、それぞれの担当時間帯で協力しあって仕事をしています。日本のメンバーが担当すると言っても、日本のお客様からの問い合わせしか受けないということではありません。 問い合わせ(サポートケース)の一覧をまず確認します。新しい問い合わせ (NCQ, New Case Queue) が来ていれば取りますし、アメリカのメンバーからの引き継ぎがありそうだったら彼らと話をしたりもします。 12:30〜13:00頃 昼食休憩 Ansible チームにもいろんな国のメンバーがいますが、数
外回りを嫌う「ダメな若手営業」を抱える上司が知るべき、「覚醒させる教え方」：先行投資で成功体験を（1/2 ページ） 「多くの上司が、若手営業が自分から行動しないことに頭を悩ませている」――。リクルートマネジメントソリューションズのエグゼクティブコンサルタント、的場正人氏は、このほど開いた記者会見でこう指摘した。 多くの企業で営業部門のコンサルティングを手掛けてきた的場氏は、上司が若手に「とにかく客先を訪問しなさい」「失敗を恐れずに挑戦しなさい」「現場では一方的に話さずヒアリングしなさい」などと指示しても効果がなく、若手が積極的に行動しようとしないケースを数多く目の当たりにしてきたという。 こうした腰が重い若手は上司の指示に納得しておらず、「なぜ、やみくもに客先を訪問すべきなのか分からない」と反発したり、「顧客が求めていない商材を売り込むと、相手の迷惑になる」などと考え、往訪を“自粛”したり
大学しかり、企業しかり、官庁しかり、年功序列が色濃い日本の組織で、若者が有利に戦う方法とは？ 日本における第三次AI（人工知能）ブームを牽引するひとりで、ベストセラー『人工知能は人間を超えるか ディープラーニングの先にあるもの』の著者でもある松尾豊・東京大学特任准教授は、若い人ほど活躍しやすい環境にある、と断言します。書籍『元財務官僚が5つの失敗をしてたどり着いたこれからの投資の思考法』の刊行を記念して、著者でウェルスナビCEOの柴山和久さんと松尾先生の特別対談の後編をお送りします。（撮影：野中麻実子） 松尾豊（まつお・ゆたか）さん 東京大学大学院工学系研究科技術経営戦略学専攻 特任准教授 1997年東京大学工学部電子情報工学科卒業、2002年 同大学院博士課程修了。博士（工学）。同年より産業技術総合研究所研究員、2005年10月よりスタンフォード大学客員研究員。2014年より、東京大学大
日本のビジネスパーソンの実態を調べると、「学ばない社会人」の意外な多さが日本企業の競争力を低下させていることがわかった（写真はイメージです） Photo:PIXTA 最近、「リカレント教育」という言葉を聞いたことはないでしょうか。リカレント教育とは、一度労働市場に出たビジネスパーソンが、再び学ぶ機会を得て、また労働市場に戻っていくことを意味します。1970年代に、スウェーデンの経済学者であるレーンによって提唱された生涯教育思想です。そもそもの概念は学びの期間と労働の期間の繰り返しの意味が強くありますが、現在では働きながらの自主的な学びや企業が提供する機会での学習も含めて広く、「社会人の学び直し」を捉えたものとなっています。 リカレント教育は「人生100年時代」へとシフトし、人々の働く期間が長くなる中で、注目度が増してきています。また、リカレント教育には様々な効果が見込まれますが、多様性やイ
自動車部品最大手の独ボッシュ（Bosch）が、米シリコンバレーに設けた研究開発拠点。近藤由実氏はそこで、データサイエンティストとして働いている。シリコンバレー流の仕事の進め方を取り入れ、製造業のデジタル変革に挑むボッシュ。そこで活躍する現役のデータサイエンティストの実像に迫った。 米フェイスブック（Facebook）の本社で2018年10月中旬に開かれた、ディープラーニング（深層学習）の大規模な勉強会「BayLearn 2018」。シリコンバレーの大手IT企業で働くエンジニアがディープラーニングに関する研究論文を、口頭やポスターなど学会形式で発表する。内容には事前に「査読」が入るのも、学会と同じだ。 BayLearnで唯一の日本人査読者を発見 BayLearn 2018の終了間際に発表された論文査読者の一覧の中に、「Yumi Kondo」という日本人の名前があった。BayLearnはシリコ
社内で評価されていても、いつの間にか社外では評価されない人になってしまっているかもしれません Photo:PIXTA 皆さんこんにちは、澤です。 先日、社内で「キャリアトーク」というイベントを行いました。キャリアに対して不安を持っていたり、悩みを持っていたりする人が多いということで、人事からの依頼で「澤がキャリアに対してどういう考え方を持っているのか」をお話ししたのです。 そこで今回は、イベントで話しながら自分で改めて気づいた「残念な人材」にならないためのキャリアアップの考え方をお話ししたいと思います。 所属する組織以外の考えを 排除し始めたら「末期症状」 当たり前の話ですが、自分の考え方は所属する組織の環境に強い影響を受けます。また、多くの場合、人は自分のキャリアを今の仕事の延長線上で考えがちです。もちろんこれが間違っているとかおかしいというわけではありません。ただ、自分のキャリアを今の
オリィ研究所の吉藤健太朗代表が手に持つのが分身型ロボットOrihime（オリヒメ）。「黒い方がかっこいい」と、自作の“黒い白衣”を常に着用している。 （写真=菊池 くらげ） 今、このオリヒメが注目を浴びている。病気などで通学や通勤ができなくても、オリヒメを通して、周囲とコミュニケーションがとれる。全身の筋肉が衰えていく難病ALS（筋萎縮性側索硬化症）の患者が眼球の動きだけでオリヒメを操作し、意思を伝達することも可能だ。 「僕自身、まともに学校に通っていなかったから」 オリィ研究所（東京・港）の吉藤健太朗代表に開発の背景を尋ねると、そんな答えが返ってきた。不登校だった吉藤氏は“変わり者”と見られていた。しかし、周囲と異なる経験がイノベーションを生み出した。「1週間ずっと天井を見ながらベッドで過ごしたこともあった。孤独が本当につらかった」。その思いが、自分の分身としてコミュニケーションをするロ
「ここは本当に研究所なのか？」──。目の前に広がる円形講義室の様子は、大学の授業風景そのもの。男性がスーツを着ていなければ、会社の中にいるとは思えない。記者は2018年10月末に、この不思議な場に潜入した。 ダイキン工業は2018年4月、淀川製作所（大阪府摂津市）にあるテクノロジー・イノベーションセンター内に「ダイキン情報技術大学」を開講した。通うのは、大学の開設と同時期に入社したばかりの新入社員351人のうち、理系出身者を中心に希望を募り、自ら手を挙げた100人。そのうち85％が大学院卒、男女比率は4:1だ。 「ダイキン情報技術大学」の授業風景。生徒は2018年4月の新入社員351人のうち、自ら希望した100人。2年間、現場には配属されず、大学通いに専念してAIやIoTを学ぶ。100人は全員が名札を着け、腕章をしている 彼ら彼女らは何と2年間、ダイキン情報技術大学の「生徒」に専念すること
Red Hatの安間です。今回はオープンリーダーシップという概念についてご説明をしたいと思います。テクノロジーの話ではありませんが、レッドハットのユニークな文化を語る上で欠かせないものですのでご紹介させてください。 この記事はDeLisa Alexander(Executive Vice President and Chief People Officer at Red Hat)によるLinkedIn記事、What is Open Leadership?を日本語訳したものです。この翻訳を快諾してくれたDeLisaに感謝します。 オープンリーダーシップとは何か？ リーダーシップはレッドハットでは異なった働きをします。 レッドハットのオープンオーガニゼーション（オープンな組織）では、リーダーの役職に任命された時や、そのタイトルが与えられた時にだけ「リーダー」の地位を受け取るのではありません。レ
アップルやディズニーなどの外資系企業でマーケティングを担当し、グローバルでのビジネス展開に深い知見を持つ阿部川“Go”久広が、グローバルを股に掛けたキャリアを築いてきたIT業界の先輩にお話を伺うインタビューシリーズ。今回は「Red Hat（レッドハット）」の製品、テクノロジー部門を長年率いるPaul Cormier（ポール・コーミア）氏にご登場いただく。 Paul Cormier（ポール・コーミア） Red Hat 製品、テクノロジー部門社長 高校生のころからDECでエンジニアとして働き始め、ロチェスター工科大学でソフトウェア開発および管理の修士号を取得。Netet起業後BindViewを経て、2001年、Red Hatに120番目の社員として入社。「RHEL（Red Hat Enterprise Linux）」など企業向け製品開発に貢献する。 Hortonworksの取締役も務める。 高
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