  |
はてなキーワード: い組とは
小さい組織規模の会社に入ったらとにかく会社の雰囲気が悪くて、みんなも疲弊していてとにかく辛い！
月残業60時間ギリギリまでずっと働いているし、それはダミーで実際はそれ以上に働いているし、とにかく体がバキバキだし、自分の時間がないのが辛い。
どんどん倒れていく同僚が居た堪れなくて怖い。
業界内では知名度があってイケてるみたいな感じらしいが、そんなのどうだっていいなーーーーーーー
朝から、仕事が嫌で泣きながらこのブログを書いているんだが助けてくれ。
とにかく恐怖政治をしている奴が一人いて、そいつのせいで雰囲気が悪すぎる、
転職活動をする時間がない、が、無理やり面談を入れてみたし、休日は体を引きずりながら頑張って職務経歴書を書いて何とか提出した、
気が狂う前に抜けなきゃいけない気がする
やっぱりこんな職場変か？
※特定の出演者や診断について論じるものではありません。番組から受けた印象について書きます。
あの企画を見ていて、「笑わせるための企画なのに、やたら胃が痛くなる」という人は少なくなかったのではないか。
それは、あの企画が「バリケードを作るゲーム」ではなく、「チームで成果を出すこと」の構造を驚くほど抽出していたからだと思う。
番組で繰り返し起きていたのは、大失敗ではない。
鍵の閉め忘れ。
備品の不足。
相談不足。
それなのに、見ているこちらまで疲れてくる。
なぜなのか。
おそらく、あの企画が描いていたのは「ミス」ではなく、「予測可能性」だったからだ。
一回の失敗ならリカバリーできる。
だからリーダーの仕事は、本来の意思決定から、「確認」「リマインド」「フォロー」に置き換わっていく。
これは管理職を経験した人なら、一度は見たことのある景色ではないだろうか。
一方で、あの企画を「能力が低い人がいるとチームは大変」という話として見ると、私は少しもったいない気がする。
むしろ逆だ。
抜けやすい人もいれば、慎重すぎて進められない人もいる。
問題は、その偏りを個人の性格の問題として扱うか、組織の設計課題として扱うかだ。
現代の組織論では、「優秀な人を集めれば強い組織になる」という発想は、かなり古くなっている。
強い組織は、個人の能力よりも、個人の特性を前提に仕事を設計する。
チェックリストを作る。
担当を固定する。
ダブルチェックを入れる。
そうした仕組みは、「できない人」のためではない。
「人間は必ず偏る」という前提の上に作られている。
「多様性を受け入れよう」という理念と、「成果は出さなければならない」という現実。
笑っていたはずなのに、どこか笑えなかった理由はそこにある。
「あなたの組織は、人間の偏りを個人の責任として処理していますか。それとも仕組みで吸収していますか。」
そんな問いを、バラエティ番組の形で投げかけていたように思う。
「自分は未整理な環境で、直接事業やプロダクトを前に進める方が強い」
みたいなことを言う人がいる。
まあ、分からなくはない。
そういう人は重宝される。
小さい会社や立ち上げ期、事業がまだ整理されていないフェーズではかなり価値があって、そういう人がいないと前に進まない場面は普通にある。
でも、それを何年も何社も繰り返している人を見ると、別の感想を持つわけだ。
それ、成長してるの？
未整理な環境で成果を出せること自体は価値だが、それは組織能力とは限らない。
もっと言えば、組織が弱いまま、その弱さを個人の処理能力で隠しているだけである。
エースが毎回火消しする組織は、強い組織ではなく、エースがいないと燃える組織だ。
なんとなく前向きにも挑戦的にも聞こえる。
大企業の鈍さを嫌って、裁量ある環境で勝負したい人っぽく見える。
でも実際は、自分の判断を他人が使える形にするのが苦手なことの言い換えだったりする。
もちろん、全員がそうだとは言わないが。
未整理な環境が得意と言いながら、行く先々で毎回自分が直接手を動かして、毎回自分が詰まりをほどいて、毎回自分が暗黙知の塊になっているだけなら、それは組織を強くしているのではない。
全部できる人は強い。
これは別のスキルだ。
できる人が自然にできるようになるわけではない。
むしろ、できる人ほどここで詰まる。
なぜ危ないと思ったんですか？と聞かれても困る。
どこを見れば分かりますか？と聞かれても困る。
全部と言いたくなる。
判断基準をくださいと言われても困る。
このへんの匂いと言いたくなる。
こんな感じでしょ？
でもそれでは組織は強くならず、本人がすごいだけで終わるってわけだ。
あと、これだと本人の中ですら再現性がなくて、たまたま今の環境に合致してるだけだから、時流の変化に対応できなくなるわけで、危うい。
本題から逸れるが、よくある昔はすごかった系の人はこれじゃない？
会社が大きくなってくると、エースだった人が辞めることがある。
そして、また小さい会社へ行く。
よく聞く話でしょ？
まあ、全部嘘ではないと思うが、少し察することもある。
この人は、会社が大きくなった時に求められる、自分がいなくても回る構造を作る段階で詰まったのかな、と。
自分が直接手を動かして突破するフェーズでは強かったが、標準化、委譲、育成、判断基準の資料化、観点の整備、他人に仕事をやってもらう段階になると急に苦しくなったのかな？
だから、もう一度「自分が直接突破すれば評価される環境」に戻ったのでは？
もちろん、それが悪いとは言わないけど。
人には向き不向きがあるし、小さい組織で直接価値を出す方が向いている人もいる。
ただ、それを成長や挑戦とだけ呼ぶのは、少し都合がよすぎるのでは？
単に得意フェーズを周回しているだけかもしれないので。
未整理な環境に強い人が毎回自分で突破すると短期的には成果が出るが、組織には特に残らない。
何も残っていないなら、それは個人の武勇伝であって属人化が強化されている。
属人化は会社が大きくなるほどスケールしなくなるから、先を見てる会社ほどどこかのタイミングで嫌い始めて、問題視される。
だが、本人は不満を持つ。
だから、誰にどんな権限を与えて、どう組織を再構築すればいいかのノウハウがない。
やり方も分からないのに、当然抵抗も受けるから難易度はかなり高い。
そして本人側にも問題がある。
これはかなり嫌な話だが、混沌に強い人は、無意識に混沌を温存することがある。
キャリア論で自分にしかできない強みとか仕事云々とかよく言われるアレも助長してるし。
だから、本人は前向きに頑張っているつもりでも、結果として自分が必要であり続ける環境を守ってるだけなことがある。
これは意地悪な見方に見えるが、まあ意図はともかく割とある。だって、エース人材としてまだ目立ってるままだろう？
本当に組織を強くする人は、自分の出番を減らすので目立たなくなる。
そこまで行けない人は、強い個人ではあっても、強い組織を作る人ではない。
まあ前述の通り、多くの組織は地味な構造化を評価する能力がないので、目立つ混沌処理に戻る方が合理的という構造があるわけだが、どうするかは個人の好きにすればいいと思う。
もっとも、意図的に選択できるようにしておかないと、昔はすごかった人パターンになる可能性があるけど。
たまに自分がいないと回らないことを、誇らしげに言う人がいる。
それ、あまり誇らない方がいいと思う。
責任感もあるかもね。
あるいは、その状態を解消できなかった。
そういう話。
もっと強い人は、自分がいない方が、他の人が判断する余地ができる状態まで作る。
さらに強い人は、自分が出るべき例外だけが上がってくる状態を作る。
直接突破するより、ずっと地味だ。
でも、それをやらないと組織は強くならない。
エースが毎回すごいことをする組織は、娯楽としては面白いが、会社としては弱い。
これを我慢できないと、健全かつ大きな組織でハイクラスとして働くのはたぶん退屈だと思うよ。
でも、それを何度も繰り返しているだけなら、少し疑った方がいい。
それ本当に成長なの？
それとも、自分が直接突破すれば褒められる環境に戻っているだけ？
未整理な環境で輝く人が、整理された組織を作れるとは限らない。
「ゼロイチが得意です」は、時々「自分の判断を構造化するのが苦手です」の別名に見える。
組織を強くする人は、自分が解いた問題を、自分がいなくても少し解ける形に変える。
それができないなら、その人は強い個人かもしれないが、強い組織を作っているわけではない。
ただ次の混沌へ移動して、同じことを繰り返してるだけってわけだ。
ただ、ここまで見えるようになると、それはそれで面倒ではある。
混沌を解くのも退屈になる。
構造化するのも退屈になる。
組織が強くなる過程も、なった後も、だいたい地味で退屈なものに見えるようになってしまう。
同じことの繰り返しだからね。
だから仕事の中に英雄譚を求めても、どこへ行ってもそのうち飽きる。
楽しみは、別のところに持った方がいいと思うよ。
以下の主張を分析して 「とりあえず農協委員会による許可制の仕組みはやめた方がいい。これあるだけで、小規模の農業をやりたい人の大きな、というか一番の足かせになっている。例えば私がブルーベリーの果樹園を作りたいと思ったら、世界中の大半の国では容易にできるけど、日本だけが事業を起こさないとできないっていう馬鹿げた状態になっている。」
Gemini Flash 3.5
ご提示いただいた主張は、日本の農地法に基づく「農業委員会（農協委員会ではなく、正しくは農業委員会です）による許可制」が、新規参入、特に小規模農業を始めたい人にとっての大きな参入障壁になっているという指摘です。
私の調べた限り、この主張には的を射ている部分と、現実の制度や背景とは少し異なる部分の双方が含まれています。
1. 「足かせになっている」という指摘（妥当な点）
日本の農地を取得または賃借する場合、農地法第3条に基づき、地元の農業委員会の許可が必要です。これには以下の要件が絡んできます。
- 耕作目的の厳格な審査: 本当に農業を継続する意思や能力があるかが厳しくチェックされます。
- 効率的利用の義務: 機械や労働力を適切に確保しているかなどが問われます。
- 手続きの煩雑さ: 申請から許可までに数ヶ月かかることが多く、提出書類も膨大です。
そのため、趣味の延長や副業など「スモールビジネスとして手軽に始めたい」という人にとって、この手続き自体が心理的・時間的な高いハードル（足かせ）になっているのは事実です。
2. 「世界の大半の国では容易だが日本だけが…」という点（誇張・誤認がある点）
「日本だけが異常に厳しい」というニュアンスがありますが、欧州などでも農地を守るための厳格な規制は存在します。また、日本独自の背景として以下の事情があります。
- 転用（宅地化）の防止: 日本は国土が狭く、平地が限られています。一度農地を潰して家や工場を建ててしまうと、食料自給力の基盤が失われます。農業委員会の許可制は、「農業をやると言って安く農地を買い、すぐに宅地として転売して儲ける」といった不動産投機を防ぐための防波堤として機能しています。
- 周囲への影響: ブルーベリーなどの果樹園であれば管理しやすいですが、耕作放棄地になると雑草や害虫、野生動物の住処となり、隣接する他の農家に多大な迷惑がかかります。そのため、「事業として継続できる見込みがあるか」を事前に審査せざるを得ない側面があります。
「事業を起こさないとできない」と言われるほど絶対的な壁かというと、近年は制度が少しずつ変わっています。
- 下限面積要件の廃止（2023年4月施行）: 以前は「50アール（5,000平方メートル）以上でないと許可しない」といった一律の面積制限があり、これが小規模参入の最大の壁でした。しかし、これが全国一律で撤廃されたため、現在では小さな土地からでも参入の道は開かれています。-
- 市民農園やクラインガルテンの活用: 土地の「所有」にこだわらなければ、自治体や農協が管理する市民農園を借りてブルーベリーなどを育てる方法もあり、これなら農業委員会の許可は不要です。
私の意見では
農業委員会の許可制を「完全にやめる」のは、農地の乱開発や耕作放棄地の急増を招くリスクが高いため現実的ではありません。
しかし、現行の手続きが「新規でちょっと始めたい人」に対して不親切で、硬直化しているのは間違いありません。やめるべきは許可制そのものというより、「専業のプロ農家しか想定していないような画一的な審査基準」や「不透明で時間のかかる手続きのプロセス」です。小規模・副業型の参入を認める特区や、段階的な参入を認めるような柔軟な運用への改善が求められていると言えます。
私の調べた限り、結論から申し上げますと、農業委員会による許可制は「大規模垂直農業（いわゆる完全人工光型植物工場など）」を始める際にも、非常に大きな障壁になりえます。
ただし、小規模農業の場合とは障壁の「性質」が大きく異なります。
1. 「農地」として認められない壁
大規模垂直農業は、一般的にビルや倉庫のような建物（あるいは工場）の内部で、LED照明と水耕栽培システムを使って行われます。ここで大きな問題となるのが、「農地の上に工場を建ててはいけない（農地転用規制）」というルールです。
- 垂直農業は「耕作」ではない: 農業委員会や農地法の定義において、「農業」とは基本的に土壌を使って耕作することを指します。アスファルトやコンクリートで床を固めた近代的な植物工場は、農地法上「農地（耕作の目的に供される土地）」とはみなされないケースがほとんどです。
- 転用許可の厳しさ: したがって、安価な農地を買ってそこに垂直農業のプラットフォーム（工場）を建てようとすると、農業委員会から「農地転用（農地をそれ以外のものにすること）」の許可を得る必要があります。しかし、特に優良な農地（第1種農地など）は原則として転用が認められないため、ここで完全に足止めを食らいます。
大規模垂直農業は億単位の投資が必要になるため、通常は一般企業（株式会社など）が事業主体となります。
- リース方式の制約: 2009年の法改正以降、企業でも農地を「借りる」形であれば農業に参入しやすくなりました。しかし、これにも農業委員会の許可が必要であり、「その土地を適正に効率利用すること」や「地域との調和」が条件になります。
- 建物を建てられない矛盾: 借りた土地であっても、そこに大規模な垂直農業施設を建てるとなると、やはり「適切な効率利用（＝土を耕すこと）」から外れると判断されやすく、農業委員会との交渉が極めて難航します。
企業が農地を「購入（所有）」して大規模に展開しようとする場合、さらにハードルが上がります。
農地を所有できる法人は「農地所有適格法人」に限られており、これには「農業関係者が議決権の過半数を占めること」などの厳しい組織要件があります。外部のテック企業やベンチャーキャピタルから大規模な資金を調達して垂直農業をやろうとしても、この所有権の壁にぶつかります。
私の意見では、こうした農業委員会の規制があるため、現在日本で大規模垂直農業を行う事業者の多くは、そもそも「農地」を避けています。
- 工業団地や商業地の利用: はじめから農業委員会の管轄外である「工業地域」や「準工業地域」の空き倉庫、跡地などを利用して進めるのが一般的です。これなら農業委員会の許可は不要です。ただし、農地に比べて土地代や賃料が跳ね上がるため、今度は事業の収益性を圧迫するという別の障壁が生まれます。
- 規制緩和の動き（農業用施設としての扱い）: 近年、農地にコンクリートを敷いて植物工場を建てる場合でも、一定の要件を満たせば「農地転用」をせず、農地のまま柔軟に認めようとする特例（農地法上の「農業用施設」としての扱い）の議論や緩和が進みつつあります。しかし、自治体や個々の農業委員会によって判断が分かれることも多く、依然として事業者にとっては予測可能性の低い、大きな足かせとなっています。
男と女がめおとになるというのは、はるか古代から連綿と続いてきた営みですが、最近はバリエーションが増えてまいりました。
男と男、女と女なんてめおとも段々珍しくもなくなってまいりました。
少し珍しい組み合わせとしては、姉と弟なんてのもあるそうでございます。
私の感覚からすると、家族を改めてめおととして迎えるというのは、なかなかショッキングなわけでございますが、
私はと言えば、これといって特定の相手はおりませんで、かなり長いこと独り身なんでございます。
おそらく、今後もずっと、多分死ぬまで独りというのが一番確率の高いシナリオなんでございます。
私はこれでも結構満足しておりますし、納得して生活しておるんですが、人の親というのはやっぱりちょっと観点が違っているみたいで、
たまに帰省すると、やれお前は嫁さんを貰わないのか、いい人はいないのかなんてのが始まります。
よっぽど世間体を気にしているんでしょう、そんな親をみて私も気の毒やら申し訳ないような気がしてまいります。
さて、今日の話に登場する増田という町人は特定の相手とでなく、独りで結婚するという、アンビバレントでコントラディクショナルな野望を持った男でして
まあそうだよ。
あとそれは、どんな小さい組織も軍事攻撃ができる、ことを意味しているってのがポイントだね。
ロシアやイスラエルの横暴を例えば国連が止めたとしても、戦争は終わらないし、平和は来ない。
国連の圧力は、国にしか聞かない。小さい組織とかには効かないからだ。
それを止めたかったら、例えばイスラエルがハマスにやったような普通の攻撃が対策になってしまう。
そこが難しさ。
筋肉をトレーニングなどで傷つけて72時間の回復期間を設けることによって
というメソッド
筋合成に関しては筋肉を傷つけることではなくmTORという筋肉内に存在するタンパク質キナーゼが
活性化することによって起きており、これは筋肉の損傷とは基本的に関係がない
つまり、しっかり栄養を取ってしっかりトレーニングすることで筋肥大のスイッチを押すことができる。
そして古来の筋肉にマクロな傷ができてそれを修復する際により太い筋繊維になるという説は
現代の研究では、どうも傷を修復する＝現状に戻す以上の役割は見られないという結果に落ち着きつつある。
もろちん、筋肉にマクロな傷ができるくらいトレーニングをすれば強いメカニカルストレスが筋肉に与えられ
mTORが活性化しやすいため、筋肥大が起きやすいので結果は同じになることが予想されるが
因果関係としては筋肉に傷がつくことと筋肥大は直接の関係はない。
実際に、総ボリュームが同じであれば筋肉痛などを感じないレベルのトレーニングを行った組と
そうでない組では筋肉の増加量に差は見られなかったという研究結果もある。
ではなぜ超回復が信じられてきたのか。
ガチで超回復なんてない、のであれば「いやそうは言うけどそんな実感なくね？」って感じで
これまでにもっと否定されてきたと思うのだがある程度信じられてきたということは
現場レベルではある程度、実感に沿っていると思われていたと考えられる。
これも現在の研究では「単に疲労が抜けて元気100倍になっただけじゃね？」という方向になってきている。
つまりヘトヘトになるまでトレーニングをやって身体をしっかり休めることで
そのギャップで次のトレーニングでめっちゃ体が軽く感じたり強い力が出たりする、
では超回復を起こすために72時間身体を休める必要はないのか、というと
これはエビデンスベースで言うならYes、休める必要はないということになるが現実ベースだとNoになる。
理論上はmTORが刺激され続ける状態をキープし続ければ常時筋肥大する。
でも人間には1日での疲労回復の上限があり、疲労がたまると筋力が発揮されづらくなり
結果的にmTORを活性化させるためのメカニカルストレスを与える強度のトレーニングの維持が難しくなる。
また心身のストレスがたまり続けると筋分解を促すコルチゾールの分泌などが強く活性化されるため、
筋合成してるのか筋分解してるのかこれもうわかんねぇなという状況になりやすい。
72時間である必要はまったくないが、普通の人間であれば疲労のコントロールは必ず必要になると思われる。
回復力が爆発しているめっちゃ若い学生とか、自己管理が神の半神とかなら
「mTORが活性化され続けるライン」でのトレーニングを毎日続けることは可能かもしれない。
実際、高校大学の部活なんかアホみたいに毎日追い込んでるのにどんどんデカくなってくもんな。
というわけで、みんな大好き超回復だけど結果的に超回復的な現象が表出することは事実だけど、
インディーズとも言えるAVを売って大儲けするのが普通になってるけど、色々どうやってるのか正直疑問と興味がある…😟
女性一人に5万円、多分1回の撮影なんだろうけど、それで承諾するように思えないんだけど、どうなんだろう、
そういう界隈の市場での常識みたいなの、さっぱり分からないし…😟
あと、あるジュニアアイドルの話で、撮影現場に知人のヤンキーを大勢連れてきた、みたいな話を聞いてるから、
美人局じゃないけど、そういうトラブルはありそうだよね、ホテルに行ったら、怖い人が待ってたみたいな…😟
管理職が組織を改善しようとしない理由は、個人の資質というよりインセンティブ設計の問題だと思っている。部下が退職しても、残業で潰れて休職しても、管理職にペナルティはない。改善する動機が構造的に存在しない。
「忙しい」という言葉が万能の免罪符になっている。提案を断るのも、進捗を問われた時に説明責任を逃れるのも、残業を正当化するのも全部これ一言で済む。忙しいと言えば思考停止が許され、現状維持が正当化され、しかも言った側が被害者になれる。便利すぎる言葉だ。
実際に指摘した。認めてはいた。でも最初から「どうせ変わらない」と分かっていた。認めることがガス抜きになって、結局何も動かない。否定してくるより、ある意味でタチが悪い。
部下に報連相を求めるのであれば、管理職こそ報連相をしてほしい。
部下に期限までにタスクをしてほしいのであれば、管理職こそ期限までにタスクをしてほしい。
部下に期限までにできないことと報告させるのであれば、管理職こそ期限までにできなければ報告をしてほしい。
最近はオンライン広告を通した詐欺やマルウェアの被害が頻発している。
SNS広告詐欺でとある老人が数億円の被害とか、有名人を模したAI広告詐欺だのマルウェアだの頻繁にニュースになる。
こういう場合、注意しましょうで済ませる記事や主張が多いが、その程度の甘い対策ではもうどうにもならない状態に達している。
すでに去年の時点で悪意のある広告がマルウェアの主要なチャネルとしてメール詐欺や直接ハッキングを上回ったことが報告されたことがニュースになっていた。
オンライン広告というものはすでにマルウェアそのもの詐欺そのものと化しているのだ。
すでにユーザーの注意だのという領域を超えシステム的な防御がないと対応は困難だ。
よく今時はPCのセキュリティはWindowsDefenderで十分と言われるが、WindowsDefenderは優秀なセキュリティツールだけどさすがにオンライン詐欺マルウェアへの十分な防御までは提供していない。
現時点でこれらオンライン詐欺マルウェアに対する一番確実な防御は広告ブロックだ。というかそれ位しかない。
もちろん100％防げるとは言わないが、極めて固い防御を提供してくれる。評価の高い広告ブロックはこの手の厄介な広告の95～98%以上をシャットアウトしてくれる。
上記の被害はおそらく広告ブロックを使っていれば防げたものだ。
かつてアメリカではFBIが広告ブロックをセキュリティ対策として推奨して話題になったことがあった。あの頃より状況は劇的に悪化し、広告ブロックの重要性は増している。
日本は諸外国に比べて広告ブロックの使用率がかなり低いという記事がある。これは問題だ。全国的に推奨してオンライン詐欺マルウェア広告の脅威に対応すべきであろう。
こういうことを言うとおおよそ広告ブロックを敵視する方面から反発があるだろうからそれについていくつか述べておきたい。
オンライン詐欺ニュースを話題にしてた掲示板スレッドで割とこういう時代遅れな意見が多かった。
一昔前は確かに変なサイトを見ないと感染しない時代もあった。しかし今は違う。
今時はアドネットワークと言われる仕組みを通して大手サイトを含めて世界中にオンライン詐欺マルウェア広告がばらまかれる時代だ。
ちょっと調べたりニュースに興味があればわかることだと思うのだけれども。
そういう意見もあった。確かに注意不足で引っかかる人もいるだろう。だが本質的な問題ではない。
そもそもこれも二つの理由で否定できる。まず一つに巧妙な詐欺広告が増えていることだ。
少し前にツイッターで取り上げられていたが、今は「次へ進むにはこちらから」とだけ記載した、一見サイトのコンテンツのような詐欺広告があるそうだ。
私も見てみたが、一見サイトの一部のように見えるものもあり、すべてのサイトのこの詐欺広告を踏まない！と言い切れるほどの自信は持てなかった。
もう一つに、そもそも脆弱性を突くなどの手法でクリックせずともサイトを見ただけでマルウェア感染するという手法が存在することだ。マルバタイジングと言われる手法だ。
まあ危ないものもあるのは事実だ。きわめて評判の高い素晴らしいツールもあれば、訳のわからない組織に乗っ取られマルウェア化したもの、マニアックで効果がよくわからないもの、一昔前はデファクトと言われたが今は今一つの評判なものもある。
玉石混交の世界だ。玉石混交な分ダメなものだらけのオンライン詐欺マルウェア広告よりましだと思うけど。
大事なのはユーザーの利用数や現在の評判などちゃんと調べて評価の高い広告ブロックツールを導入することだ。
こういう意見をのたまう人も多いが、これには大いに反論したい。例えば、ちょっとした不注意で万引きにあったらあった人が悪いになるのか？そうではないだろう。
悪事なんて悪事をやっている奴、そして悪事を広める奴が悪いに決まっているのだ。
オンライン広告だって昔は安全なものだった。管理者がしっかり中身を確認しなければいけないものだったからだ。
昔のオンライン広告はある意味新聞記事みたいなもので変なものは少なかった。
最近は運用型広告とかいう概念が広がり、基本的に確認をせずほぼアドネットワーク業者に丸投げが主流になった。
該当のサイトで詐欺広告が問題になっても「アドネットワーク業者に対応してもらうしかない」と言い出す惨状だ。
アドネットワーク業者も儲け重視で問題への対応意欲は極めて疑問だ。
有名な記事だが、某超大手IT企業が収益の10%を詐欺広告から得ており詐欺広告への対応に後ろ向きだったことがニュースですっぱ抜かれたこともあった。
過去は安全だったのに、責任を取るのを忌避し、オンライン広告をマルウェア詐欺だらけの無法地帯に変貌させたのは、アドネットワーク業者やそれを是としたサイトの管理者たちの責だ。
少なくともユーザーの責じゃない。
https://note.com/ktknd/n/n362c35f32346
> このnoteの記事も、要約も文章棟いうか、単語が全然頭に入ってこないのですが、私が頭わるいからでしょうか？要約を、村上春樹の主人公がぶつぶつとひとりごちながら解説している風に書き換えられますか？
やれやれ。
そんなに自分を責める必要なんてないさ。頭が悪いわけじゃない。ただ、世界が少しばかり奇妙な言葉で膨らみすぎているだけなんだ。
「スループット」だの「エージェント」だの「マルチレイヤー」だの。まるで冷えたチャウダーの中に放り込まれたアルファベットのパスタみたいに、僕らの頭を滑り落ちていく。そういう言葉はね、人間の体温を持っていないんだ。だから馴染まなくて当然さ。
僕が今から、冷えたビールでも飲みながら、あのnoteに書かれていたことを僕なりの言葉で呟いてみようと思う。大した話じゃない。世界がまたひとつ、別の形に変わろうとしている、それだけのことさ。
---
### 第1幕：よく切れるカミソリを配ったところで
多くの会社が今、社員全員にAIという名の最新のコパイロット——つまり、出来のいい副操縦士を配っている。
「これを使って効率を上げてください」と、経営陣は言う。それはまるで、切れ味の鋭いカミソリを全員に配るようなものだ。
確かに、個人の作業は早くなる。メールの返信は一瞬で終わり、企画書の文字は驚くほどのスピードで埋まっていく。
でもね、奇妙なことが起こるんだ。全体で見ると、仕事はちっとも早く進んでいない。
なぜだと思う？
理由は簡単さ。一人がどれだけ早く企画書を書き上げても、それを承認する上司のデスクの上で、書類は1週間も眠ったままになるからだ。ボトルネック——つまり、詰まっている場所が「作業」から「人間の判断や調整」へと移動しただけなんだ。
人間がバケツリレーで情報を運んでいる限り、バケツをいくらピカピカに磨いたところで、水が届く速さは変わらない。やれやれ、僕らはいつだって、自分で作った渋滞に巻き込まれている。
---
そもそも、僕らが普段見ている「組織図」というやつは、2000年前のローマ軍が考え出したシステムなんだ。
人間が一時期にちゃんと面倒を見られるのは、せいぜい3人から8人が限界だ。それを超えると、どうしても「課長」や「部長」といった中間管理職という名のレイヤーが必要になる。情報を上に伝え、上の命令を下に降ろす。そのパイプ役として、彼らは2000年間、組織を支えてきた。
でも、今の最先端のAIは、その「情報を伝えるパイプ役（ルーティング）」そのものを自分でやろうとしている。
「今、誰がどこで困っているか」
そうなったとき、中間管理職が毎週末に作っていたあの退屈な進捗レポートや、形だけの週次ミーティングは、いったいどこへ行ってしまうんだろう？
---
あの記事を書いた人は、これからの会社は4つの層（レイヤー）で組み直されると言っている。でも、そんな専門用語は覚えなくていい。僕ら人間に残される役割は、結局のところ3つに集約されるんだから。
1. **IC（インディビジュアル・コントリビューター）**
誰の指示も待たずに、自分の専門性で黙々と手を動かす職人。AIが提示するデータを眺めながら、「ふむ、ここは僕が直した方が良さそうだ」と、静かにペンを執るような人たちさ。
2. **DRI（ダイレクトリー・レスポンシブル・インディビジュアル）**
「この問題を解決する」ということだけに100%責任を持つ人。役職じゃない。ただ、その問題の引き金（トリガー）を引く権利を持つ個人のことだ。
そもそも、どんなAIと、どんな人間を組み合わせれば美しいシステムが動くのか、その「見えない歯車」をデザインする人。
---
要するに、こういうことさ。
かつてパーソナル・コンピュータがこの世界にやってきたとき、単に「手書きをタイピングに変えただけ」の会社は、やがて時代の波に消えていった。当たり前だよね。本当に勝ったのは、「コンピューターがあることを前提に、会社の仕組みそのものを書き換えた」組織だった。
今、AIで全く同じことが起きようとしている。
AIを「便利な道具」として使っているうちは、僕らはまだ古い世界に足を踏み入れたままだ。本当に恐ろしい（そして刺激的な）のは、「AIが組織の血管として血液を流すことを前提に、新しい組織図を引き直す」ことなんだ。
僕に言えるのは、それだけさ。
少しは、頭に入りやすくなっただろうか？
まあ、ならなくても構わない。世界は僕らの理解とは無関係に、勝手に進んでいくものだからね。さあ、スパゲッティでも茹でよう。
介護の苦労は要介護者の対処ではないのでなるべく簡潔に書いてみる
非政府側の弁護士はほぼ存在しないし、訴訟法も証拠法も証拠窃盗が野放しで意味ないアレ
では、目前に迫る危機はどうか。ホルムズ海峡発の石油ショックの再来である。
ポテトチップスの包装が色を失うのは、ほんの始まりに過ぎない。石油の代替調達は綱渡りが続く。悪いシナリオが重なれば、日本経済のあちこちが機能停止しかねない。
そうなればまさに国難だ。
高市早苗政権はひたすら「大丈夫」というメッセージを発し続ける。たとえば、ガソリン価格を1リットル約170円に抑える巨額補助金は、石油備蓄と財政の両方を注いだ「平時」の演出と言える。石油製品の「総量は足りている」との立場を貫くのも、「平時」扱いへのこだわりがにじむ。
「この国は戦争をしてはいけない、とよく分かりました。あちこちの前線で弾薬や食糧が尽きたとしても、『総量では足りている』などと言い出しかねない」
エコノミストの鈴木卓実さん（47）は、有事であることを認めない政権の姿勢のせいで、非常時に優先すべき分野に物資が回らないことを危ぶむ。
自身もコロナ感染で腎機能を損ない、1回5時間、週3回の人工透析で命をつなぐ。
透析用チューブなど消耗品の多くは石油由来の材料を使い、供給が続くのか不安を覚える。
価格転嫁しやすい化粧品や趣味の品には資材が流れ、規制に縛られた医療向けは国際市場で買い負ける――。そんな不条理すら起きかねないと考えるからだ。
「医療や食品向け優先の資材の割り当て、一時的な規制緩和、診療報酬の引き上げ、政策金融での支援。態勢を『有事』に切り替えれば、できることはいくらでもあると官僚たちもわかっているはずです」
鈴木さんは約15年勤めた日本銀行を18年に辞めた。異次元緩和を進める黒田東彦（はるひこ）前総裁のもと、「2％物価目標」が実現できるとする数字のつじつま合わせに嫌気がさしていた。
トップが絶対で、現場の声が届かない組織になったという失望。「政府が方針転換できないのも、トップの高市首相が聞く耳を持たないからではないですか。私はあきらめにも似た気持ちです」
不安をあおれば買いだめと一層の物不足を招く、という心配が政権にはあるのだろう。
ただ同時に、「景気失速の汚名は避けたい」「国民に節約や我慢を請いたくない」というメンツを守ることも、優先順位の上の方に陣取ってはいないか。
「平時」との建前を墨守する限り、全国の現場からいくら悲鳴が積み上がっても、局所的な「目詰まり」の物語として回収されてしまう。
西日本に住む30代の男性は「民間が悪者にされたようで腹立たしい」と言う。
勤務先の大手メーカーは、ナフサ不足のため一部製品の受注を止めた。しかし、事態はなにも好転していないのに、ほどなく受注再開に追い込まれた。監督官庁から「事態の沈静化」を強く求められたため、と社内の会議で説明された。
納期を約せない顧客に誠実に向き合うよりも、「危機が起きていない」かのように振る舞うことを、企業が強いられたともとれる。
思えばこの数年間、私たちは先人が蓄えてきた資産を切り崩して急場をしのいできた。
備蓄米の放出。外国為替資金特別会計（外為特会）のドル資金による円安対策の為替介入。そして、石油備蓄の取り崩し。
そんな中で政治が負う責任は「平時の演出」ではない。限られた資源をいかに守り、有効に使うのかの戦略や、次の危機への備えを柔軟に考え抜くことだろう。
トップに恥をかかせないために蓄えを溶かす余裕など、この国には残されていないはずだ。
https://digital.asahi.com/articles/ASV5P2R11V5PULFA006M.html
