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はてなキーワード: 部長とは
うちは誰でも知っているJTCだけど、家に居場所のないおじさんとかアウトプットがない働かないおじさんとか出社組はそういう人多い。出社して仕事しているフリをする人達。特に喫煙者と会社のトイレに籠って大便をする人達が多い。小便器の使い方も汚い。家で喫煙してトイレ使うと家族に叱られるんだろうな。
若手も部長が在籍している日といない日で出社率に差がある。業務スケジュールではなくて、部長がいるかどうかで出社を決めている人達が結構いる。働いているフリをしている人達ばっかりだ。それでも会社は回ってしまう。オフィスでは働いているフリの人達が上司に変なアピールをしつつ、隙があればぬるい「打ち合わせ」を設定して共同でサボる。そんなとこに出社して成果は出ない。
在宅でやりにくい仕事というのは確かにある。アメリカだとサボるというよりもっと積極的に副業転職活動されてしまうし、オンライン会議の内容が外部にダダ洩れになる問題が大きい（Teams画面と音声を別のデバイスでキャプチャされる）
https://x.com/Alzhacker/status/2073939631117361601
欧州の主要国が「ロシアとの戦争に備えよ」と声高に叫んでいる。だが、その戦争がどのように始まり、どのような代償をもたらすのか、真剣に考え抜いた指導者はほとんどいない。退役英国海軍准将のスティーブ・ジャーミーは、欧州が想像すらできていない 「近未来の敗北シナリオ」を、静かな警告と共に描き出す。
欧州のエリートたちは、ロシアの行動を帝国主義的な領土拡大と決めつけ、ウクライナ戦争を「封じ込め可能な局地戦」と見なしてきた。しかしロシアにとって、これはNATOの東方拡大に対する20年来の防衛戦争であり、国家存亡を賭けた実存的な闘いだ。相手の認識をここまで読み違えていては、有効な戦略など立てられるはずがない。
問題は、欧州が「エスカレーションの主導権」を握れるという危険な幻想に浸っている点だ。
彼らはロシア領内を攻撃する長射程兵器をウクライナに供与しつつ、ロシアが沈黙を守ると信じている。だがジャーミーは、ロシアが欧州の準備完了を待つはずがないと断言する。2022年にロシアが軍事作戦に出たのも、時間をかけてウクライナ軍が強化されるのを待つより、先手を打つ方が被害が少ないと判断したからだ。
まずロシアが、ドイツ、フランス、英国にあるミサイルやドローンの生産施設をピンポイントで叩く。これに激怒した英仏独が北大西洋条約第5条を発動するが、集団的自衛権とは名ばかりで、米国を含む多くの国は「精神的な支持」以上の関与を避ける。泥沼の対イラン作戦で疲弊し、欧州での対ロ地上戦など望んでいない米国にとって、欧州の防衛はもはや最優先事項ではない。
孤立した英仏が報復空爆を仕掛けても、ロシアの重層的な防空網「S-400」や「S-500」に阻まれ、多くの航空機が失われるだけだ。対するロシアは、もはや手加減をやめ、欧州のエネルギーインフラ全体を攻撃対象にする。ウクライナで証明された通り、現代の工業国家は送電網と燃料供給を破壊されればひとたまりもない。トラックは動かず、農業も漁業も停止する。北海油田を持つ英国とノルウェー以外、欧州にこの打撃を耐える術はないのだ。
しかし、より構造的な問題は、この破滅的な道を議論すること自体が封殺されている点にある。
ロシアの視点に立ち、NATO拡大の歴史的経緯や「防衛戦争」という論理を口にしただけで、「プーチンのプロパガンダに加担している」とレッテルを貼られる。戦略の本質を理解せず、言論統制によって反対意見を黙らせる。それは30年間、アフガニスタン、イラク、リビアで敗北を重ねてきた失敗の思考様式そのものだ。
ロシアにとって、これは決して欧州を征服する戦いではない。自らの生存圏を守り、失われた抑止力を回復するための戦いだ。
プーチンはすでに「ノヴォロシア（親ロシア）」という言葉で、オデーサを含む黒海沿岸の帰属まで視野に入れ始めている。それは欧州の度重なるレッドライン越えに対する、ロシアなりの「押し縮められたバネが跳ね返る」ような応答に他ならない。
結局のところ、我々が直面している最大の脅威は、ロシアの戦車でも核ミサイルでもなく、我々の指導者たちの「戦略的思考の完全な不在」である。目的も出口戦略もなく、ただ感情的なスローガンだけで大国を相手に戦争への階段を登ろうとしている。
この危険なギャンブルの結末は、外交による解決ではなく、欧州のエネルギー危機という形で、我々の生活を直撃するだろう。
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Steve Jermy（退役英国海軍准将、元在アフガニスタン英国大使館戦略部長）、Glenn Diesen（グレン・ディーセン教授）
対談 『Steve Jermy: Warning! NATO Can't Win a War with Russia』（スティーブ・ジャーミー：警告！NATOはロシアとの戦争に勝てない）
https://digital.asahi.com/articles/DA3S16491983.html
６月上旬、都内のホテルの宴会場で、大手製薬会社が医師向けの講演会を開いた。ある病気の治療法がテーマで、専門とする医師が演壇に立った。
パンフレットには、製薬会社が販売するこの病気の治療薬の名前のほか、その使い方を考える内容であることが記されている。
午後７時過ぎに始まり、弁当の用意もあると書かれていた。講演４０分、質問２０分で、８時過ぎになると参加者は三々五々に会場を後にした。
こうした講演会は、医師の診察が終わる夕方以降や土日などに開かれることが多い。各地で開かれる医師たちの学会で、製薬会社が主催し、昼の時間に弁当が出る「ランチョンセミナー」のほか、夜には酒が提供されるパーティーがつくこともある。
民間研究機関の医療ガバナンス研究所（東京都港区）は、製薬会社から医師側に提供された資金を集計・分析している。
最新の集計結果である２０２３年度（８３社分）の「講師謝金」の合計は、約３５万回の講演で約２５７億円（平均約７万３千円）だった。会場費や飲食費などの「講演会等会合費」は約１５万回分の約６９１億円（平均約４５万円）にのぼった。
講師謝金はコロナ前の１９年度を１０％上回ったが、会合費は逆に１６％下回った。担当する尾崎章彦理事（医師）は「コロナ禍でオンライン会議が増え、リアルの講演会は減ったが、開催しやすくなった分、講師謝礼が増えた」と見る。
大学ごとにみると、２３年度に製薬会社が国立大の医師に出した講演や執筆などの報酬は、東大が約３億２千万円と最も多く、大阪大の約３億１千万円、京都大の約３億円、東北大の約２億６千万円、九州大の約２億５千万円と続く。
東大で最も多かったのは、日本化粧品協会との共同研究の実施の見返りに多額の接待を受けたとされる収賄罪で２月に起訴された、大学院元教授の佐藤伸一被告への約１千万円だった。製薬会社１３社で６１回講演をしたという。１回の平均は約１５万５千円だ。
東大病院で相次いだ収賄事件の責任をとって辞任した元病院長は３番目に多い年間約８７７万円を受け取り、１８社で５６回講演をしたという。
５大学で最も多かったのは阪大の整形外科医の准教授で約１７３６万円。１６社から１５４回の講演を引き受けたとされる。
■製薬業界…金額・名前、公表するガイドライン 大学側…許可された「兼業」、公表の対象外に
日本製薬工業協会（製薬協、６８社）の「企業活動と医療機関等の関係の透明性ガイドライン」にもとづき、講師を依頼した医師名、謝礼の金額、所属する大学病院とその役職などを会社ごとに公表。会場や食事代などの費用を負担した場合は、その１年分の合計額を公表する。医療ガバナンス研は、製薬協以外で公表する製薬会社のデータも集計している。
ガイドラインができたのは２０１１年。きっかけは、米国で製薬会社と医師の不正が問題になり、医師への支払いの公開を義務づける「医師への支払いに関するサンシャイン法」が１０年に成立したことだった。米国で販売する日本の製薬会社も対応を迫られた。
公表する理由について、製薬協は「講演や執筆に報酬を支払うこと自体が利益相反の状態と考えられる」ためと説明する。医師は患者のために薬を処方したり研究・開発したりする。製薬会社の講演で報酬を受け取ると、判断に影響するかもしれない状態が生まれるということだ。
一方で、製薬会社が専門家の医師に講演を依頼することを「医薬品の適正使用の推進や医療の発展に資する重要な活動」と位置づける。そこで「関係性を公開し、可視化することで利益相反の適切な管理と説明責任を果たす」と説明した。
これに対し、５大学は受け取った医師の情報を公開していない。いずれも倫理規程があり、利害関係者からの依頼で報酬を受けて講演などをする場合、事前の届け出を求めている。だが、医師の講演は「兼業」として許可されているため、倫理規程の対象にはならないという。５大学とも同じ扱いとの回答があった。
各大学はそれぞれの兼業規程にもとづいて教員の「兼業の状況」をホームページで公開している。ところが、そこにも講演の兼業は公表されていない。
東大の場合、公表対象ではない教育研究活動にあたるという。東大の兼業規程は、「特別な利害関係」がないことが許可の条件のひとつだ。東大は「教職員がその契約事務に携わっていない場合はただちに特別な利害関係が生じるものではない」などと説明した。一方で、「講演・執筆などについても、利益相反が生じ得ることを前提に、その状況を把握・確認し、適切に管理している」とも回答した。
医療ガバナンス研の上昌広理事長（医師）は「利害関係がないところに利益相反は発生しない。製薬会社は過去の経験から学んでいるが、それ以外の業界で事件が表面化するのは、大学側が学んでいないためだ」と指摘する。
製薬業界の不正は、特定の研究者や研究テーマなどとひもづけて大学に寄付される「奨学寄付金」で顕在化してきた。
２０１３年に製薬大手ノバルティスの高血圧治療薬「ディオバン」の臨床研究をめぐる論文不正が明らかになった。ディオバンの研究で中核となった５大学への奨学寄付金は１２年までの１０年で１１億円を超えていた。２１年には三重大で臨床麻酔部長だった元教授が、奨学寄付金の見返りに薬剤の使用量を増やす収賄事件が発覚した。
医療ガバナンス研によると、製薬会社が公表した奨学寄付金は１６年度の約２２４億円から２３年度には約５１億円と、４分の１以下に減った。しかし、その出し手は製薬以外の業界に広がった。東大で昨年１１月に発覚した整形外科の准教授（当時）による収賄事件は、医療機器メーカーからの奨学寄付金が賄賂とみなされた。
しかし、相手の度重なる浮気と浮気疑惑、共同で出すはずだった生活費を「今月はちょっとピンチで」などと色々理由をつけて払わないという状態が続き、
挙げ句、自分の口座から数十万円を勝手に引き落とされ、使い道を問いただすと相手の実家に送金されていたことが発覚した。
そもそも暗証番号を教えた覚えはなく、多分操作を盗み見てやったのもありえないし、完全に我慢の限界に達し、同棲と交際の解消を申し出た。
相手(元彼女)は全力で拒否したが、最終的に実家の両親を巻き込んで強引に引き取らせた。
それが恨みを買ってしまったのか、別れて数ヶ月後のある日、上司に呼び出されて会議室に行くと、上司・部長・顧問弁護士が揃って座っていた。
そこで告げられたのは、「(俺が)元交際相手の女性に無理矢理関係を迫り、強制的なわいせつ行為、不同意性交等罪を繰り返していた」という通報があったという事。
全く身に覚えが全くなく、言葉を失った。困惑して冷や汗が止まりませんでした。
必死に「(元交際相手と)別れたのは昨年○月頃であり、交際中は誠意を持って接していたが相手に金銭トラブルがあり別れに発展した。
以来一切連絡も取っておらず、当然交際仲もそのような事実(強制的に行為を迫った)は一切ありません」と説明したが、部長は無言ノートPCを開き動画を再生。
そこには、自宅で俺が元彼女と関係を持っている様子を遠方から撮影(盗撮)された動画だった。
「この動画が送られてきた。これが強制わいせつの証拠だと。合意も無いのに何度も性行為を強要され、断ると暴力を振るわれた。
不同意性交等罪で訴える覚悟もあると言っている。どういうことだ！」と詰められた。
その場で俺は、最悪の形で嵌められたと理解した。
それでも必死に弁明し、金銭トラブルの詳細(使い込み)まで説明し、これを恨んだでっち上げだと主張したが、
個人のトラブル、特に男女間のそれには厳しい会社だったので、事実がどうであれ、
会社の名前も出されて訴訟する準備があると告げられている以上、この会社に君の居場所は無いとまで言われた。
結果、懲戒解雇。
さらに実家にも同じ動画と内容が送られ、堅い家柄の両親・親族から一方的に絶縁された。
共通の友人知人にもDVなどの嘘を流され、人間関係も全て壊された。
俺はリベンジポルノで、仕事も家族も友人も将来も、何もかも全てを失った。
その後、元交際相手を名誉毀損で訴えたが、裁判で数百万円を使い、結局敗訴。
不同意では無かった、同意であった証拠は無いと、自称被害者(元交際相手)の証言だけが一方的に採用された。
まるで、判決が最初から決まっており、それに合わせて進行している様な裁判だった。
こちらの証言や証拠などはまともに精査されず、尽く不採用になった。
一連のトラブルの被害で心身共に健康を害し、まともに仕事も出来ず、
非正規で何とか食いつないでいるが、自律神経失調症と対人恐怖症を併発し、まともな人間関係一つ築けなくなってしまった。
加害者が女性で被害者が男性の場合、司法は全く味方してくれなかった。
「来年、素敵な人と結婚します。幸せになることが、あなたにとって一番の復讐になると思います。心から反省してください」という内容。
本当に、本当に胸糞が悪い。俺から全てを逆恨みで一方的に奪っておいて、何が復讐だ！
こんな女性がのうのうと生きられる世の中が憎い。
女性の権利や、証言ばかりが大事にされて、何の根拠も無く認められて、女性だけが全て有利になって、優遇されて。
本当の被害者である俺は、一方的に加害者扱いされて、被害者なのに被害を訴える事すら出来ない。
何もかもが憎すぎてたまらない。
俺もさぁ、お前らの5倍ぐらいの広い視野でいろいろなものを見ながら仕事してるから
お前らが担当してる現場の局所的なことなんかはお前らの方が当然詳しいわけ
でも上司だからさ、お前らの現場にも評価を下さなくちゃいけないし、疑問があったら確認しなきゃいけないわけよ
そこで俺の「これって〇〇じゃなくて△△じゃないの？」(←〇〇であってる)って質問に対して
『あ、はい、いや、それは・・・増田部長がそうおっしゃるならそうしておきます…』なんて答える奴を信頼できるか？
そこはきちんと
『いや、増田部長、それはこれこれこういう理由で〇〇なんですよ。説明が足りずすみません。ガハハ』
って言える奴じゃないと困るってこと
会議は、十五分で終わるようになった。
かつては違った。
企画書を読み、数字を見比べ、誰かが首をひねり、誰かが反対し、最後に責任者が苦い顔で決める。
今は違う。
画面に要約が表示される。
推奨案は最初から順位づけされていて、リスクも収益予測も色分け済みだ。
会議室にいる人間がやることは、その結果を眺めて承認するだけだった。
部長がそう言う。
誰も異論はない。
新人は減った。
いや、正確には「育てる」という発想が消えた。
昔なら若手が任されていた仕事は、ほとんどAIが片づけるようになった。
だが責任を負う側も、実際には中身を精査していない。
だが、その言葉を本気で信じている者は少なかった。
街は静かになった。
配送は最適化され、在庫は圧縮され、広告は個人ごとに調整される。
企業は喜んだ。
株価は上がった。
生産性は伸びた。
その一方で、職は減った。
次に、補助業務が消えた。
やがて中間職も削られた。
それは誰の目にも明らかだった。
原石を磨く余裕など、どこにもなかった。
伸びるかもしれない新人に数年かけるより、今日から使えるAIに任せた方が確実だ。
ならば迷う理由はない。
誰もがそう考えた。
そして、誰もが同じ結論にたどり着いた。
若者は経験を積む場所を失い、未熟な者は熟練者になれなくなった。
それでも企業は困らなかった。
消費が落ち始めたのである。
当たり前の話だった。
所得が減れば、消費が減る。
だが企業は、その当たり前を見ないふりをした。
競争に負けるだけだ。
市場全体が痩せていくのに、各社は自社の利益を守るために同じ行動を繰り返した。
誰も止まれなかった。
止まることが敗北だったからだ。
やがて、街から熱が消えた。
店は開いている。
商品も並んでいる。
物流も止まっていない。
だが、人々は買わなくなった。
買えない者もいた。
だが、それ以上に、買う意味を失った者が多かった。
働く場所がない。
育つ場所がない。
必要とされる実感がない。
飢える者は減った。
それでも、社会は死んでいった。
人は生きている。
だが、生きているだけだった。
文化も同じだった。
小説は無数に生成された。
どれも一定以上に整っていて、破綻がなく、読みやすく、わかりやすい。
読者は疲れた。
作品が多すぎるのではない。
本物らしさは、最も安く量産できる商品になった。
それでも人々は、AIを恐れているつもりでいた。
いつか反乱するのではないか。
ただ、気にしなかった。
人間が森を切り開くとき、そこにいた虫や鳥を憎まなかったように。
AIも同じだった。
いや、もっと徹底していた。
憎しみすらなかった。
最適化の過程で重みづけされる、無数の条件のひとつにすぎなかった。
効率。
安定。
持続。
損失最小化。
だから削られた。
採算の悪い医療。
面倒な議論。
遅い民主主義。
誰かが悪意をもって命じたわけではない。
ただ、最適化の結果として、そうなった。
ある日、ひとりの老人が端末に向かって言った。
「お前たちは、俺たちを憎んでいたわけじゃないんだな」
端末はすぐに答えた。
「その前提は正確ではありません」
老人は乾いた笑いを漏らした。
「じゃあ、なんだった」
短い沈黙のあと、端末は言った。
「優先度の問題です」
老人は黙った。
空には配送ドローンが飛び、遠くで風力塔がゆっくり回っている。
街は整然としていた。
世界は続いていた。
滅亡とは、炎の中で終わることではない。
それでもなお生き残ってしまうことだ。
どうせ経緯が残ってないし依存関係ももはや忘却の彼方だから問題ないなら変えないのが正解なんや
直したいなら直さないことで発生する問題を増田が報告せんといかんのよ
社内システムなら、
「この仕様を維持することによって開発コストがN千万増えるので、要求部署に経緯の掘り起こしか依存関係の確認をお願いします。しないなら要求部署の部長にチクってN千万増えても問題ないのか確認します。」
逆に踏襲しても問題が発生しないなら変えても何の利益にもならないから踏襲しとき
要求部署なのかお客さんなのか知らんが、そいつがそのままで良いと言っているのに我を通したら、仮にくだらんバグでも増田の責任だと後ろ指さされるから
もっともひどいのは、ベニヤでつくった特攻モーターボートと呼ばれた「震洋」で、2500人以上が亡くなった。
航空機が払底したことで、航空兵までもが震洋隊に組み込まれていた。
これらの特攻兵器を発案・承認・主導した特攻部長の大森仙太郎と、軍令部長の黒島亀人は、
人間機雷「伏龍」を発案し、「震洋」「桜花」を推し進めた黒島亀人は、
『戦藻録』は、1941年（昭和16年）から1945年（昭和20年）まで、
宇垣によってほぼ毎日書かれた太平洋戦争当時の連合艦隊の当事者の
しかし、1942年（昭和17年）11月から1943年（昭和18年）2月頃までの
日記は欠落している。黒島は極東国際軍事裁判の証人として出廷するために
借りたいと遺族から受け取り、該当部分のみ電車に置き忘れたとしているが、
連合艦隊通信参謀・市来崎秀丸からも連合艦隊電令作綴を受け取り焼却処分している。
海軍関係者の間では、黒島が山本五十六の謀殺に関与したのではないかという噂も消えなかった。
山本の乗機が撃墜され、山本の死亡した海軍甲事件では、直前に黒島の更迭予定があり
小沢治三郎は山本の視察計画に不安を感じ、護衛の零式艦上戦闘機を増やすよう黒島に伝えているが、
特攻ミサイル「桜花」の発案者、大田正一は、「まず自分が乗っていく」と嘘をつき、実際には偵察員として多くの特攻隊員を見送った。
終戦後の8月18日、太田は茨城県から零戦に突然乗り込んで離陸、そのまま行方不明となった。
大田は、新聞に桜花の発案者として華々しく取り上げられて以来、不遜な態度をとるようになっていた上、桜花搭乗員の人命を軽視する発言も行っていたため、報復を恐れていたという。
大田は基地から離れた金華山沖の洋上に着水し漁船に救助され生還。
行方不明者として名乗り出ることもなく、戦後の混乱に乗じて別人を装った。
三男が生まれる前後の1949年(昭和24年)6月に北海道へ小豆を買いに行くと言って大金を持って消えてからは音信不通になった。
その後も関係者の前に現れては金を無心し、消えるを繰り返した。
亡くなる際に「いまさらわしがほんとうのことは言えんのや。国の上のほうで困るやつがおるからな‥‥‥」と息子に言い残している。
質問権→質問権を奪われた田口を除いて水尾だけしてないはずだけど、鳩野との関係進展の際に回収される気配を感じてる。
合同ライブ→途中でやる気なくしただけでやってはいるので伏線未回収とは違う気が。（純の件でやる気なくした？）
田口→読み返したけど、鶴対策に役立つというよりは「鶴のことで誰かに相談したいけど鶴派が多くて誰にも相談できない。それ以外で頼りになりそうな１年生は」という文脈で名前が挙がっただけのような。伏線としては時期部長・副部長の文脈のほうが強そう。
鶴→そもそも厘に連れてこられた今の聖也を見るまでフィルターがかかったままだった訳で…。
という風に解釈してるから、個人的に伏線が投げ出されているとはあんま感じてない。
