聖なる山の開発、先住民の声で「待った」 「境界から」⑤米ハワイ 巨大望遠鏡計画めぐり反対運動
眼下に広がる雲海のかなたから朝日が昇る。白い装束をまとったラナキラ・マングエル（３７）が、太陽の神に向けて高らかにチャント（詠唱）を唱える。米ハワイ島の真ん中にそびえる標高４２００メートルのマウナケア山。山頂に近づくと、赤茶けた溶岩大地に立ち並ぶいくつもの天文観測施設が間近に見えてくる。
「われわれは神聖な山を守るために立ち上がり、大きな変化を起こした。優美さと平和、喜びを持ってさらに目的を達成しよう」。集まった仲間に向けてラナキラの声が響く。
▽植民地主義
きっかけは２０１４年だった。日米欧などが建設を計画する巨大望遠鏡「ＴＭＴ」の起工式を、ラナキラら数十人の住民が阻んだ。２０１９年には建設強行の動きに反対し、ハワイの島々だけでなく世界中から数千人以上が結集。ハリウッドスターも駆けつけて抗議に参加した。道路に座り込んだ先住民の長老らが逮捕される事態にもなった。
観測に適したマウナケアの山頂には１９６０年代以降、日本のすばる望遠鏡など各国が運用する１３の天文観測施設が建設されてきた。州の土地をハワイ大がほぼ無償で貸し出す形だった。見上げると島のあちこちから山頂にある施設が見える。
「すべて頭越しに決められて、ずっと島に住む先住民の声が反映されることがなかった」とラナキラ。すばるの３倍超の口径を持つＴＭＴができてしまうと後戻りは難しい。「ハワイの豊かな土地はこれまで巨大資本による行き過ぎた開発で損ねられてきた。長く続く植民地主義に歯止めをかける必要がある」
▽ルネサンス
ハワイ王国が米国による事実上のクーデターで転覆してから約１３０年。ハワイの先住民は実質的に白人や日系人に次ぐ地位に置かれてきた。貧困の度合いも高く、生活習慣病やアルコールの問題に多くの人が苦しむ。新型コロナウイルスの流行で経済的に困窮し、その後の物価高で島に住めなくなって米本土に移住する人も少なくない。
２０２３年にマウイ島ラハイナで起きた火災でも観光業などで働く地元の人が家を失った。周辺の開発によって水資源が枯渇したことが被害を拡大させたとの見方もある。ラナキラは「ずっと同じことが起き続けている」と訴える。
ラナキラは１９７０年代に起きた「ハワイアン・ルネサンス」の申し子だ。一時は話すことが禁止されたハワイ語が公用語となり、「フラ」などの伝統文化が復興した。子どもたちがハワイ文化にどっぷり漬かって育つ学校環境もできた。ハワイ島北部のホノカアで生まれたラナキラはそんな一人だ。
ハワイ文化を本格的に学んだ後は自分も教師になった。子どもだけでなく大人にもフラを教える一方、ＴＭＴへの抗議活動の先頭に立つようになった。マウナケアの中腹では集まった人たちに伝統文化を教えた。
建設は抗議でストップし、ハワイ州政府での議論が活発化した。２０２２年には山の土地管理を先住民が参加する新組織に委ねる法律が施行され、新組織の意思決定に関わる主要メンバー１１人が選ばれた。ラナキラら３人の先住民代表が名を連ねた。
新組織は２０２８年に本格的な活動を始め、マウナケアの土地利用の将来を議論する。ＴＭＴの建設許可は維持されたままで、議論の先行きは見えないが、ラナキラは「暴力でなく平和的な手段によってわれわれが求めていたことに一歩近づいた」と胸を張る。「これまで届かなかった声を議論に反映させ、建設を止められると信じている」
▽リレー
２０２３年１１月初旬、ラナキラの呼びかけで、ハワイ島をリレー形式で走りながら１周するセレモニーが開かれた。今回が１０年目。最初の開催はＴＭＴに抗議した２０１４年だった。
ホノカアからスタートし、四国の半分ほどの大きさがある島を時計回りに走る。ランナーはハワイの神「ロノ」の像を持ち、数百メートルから数キロの距離を走って次の人に手渡す。ヒロやコナといった町を通り過ぎ、キラウエア火山やカメハメハ大王が建てた神殿跡などでフラや詠唱をささげる。一部のルートではカヌーにロノを乗せて海を渡る。
もともとはハワイ先住民の王族が雨期の前に島を巡った儀式にちなむ。貧困や飲酒問題に苦しむ北米の先住民がアイデンティティーを取り戻すために始めた山岳リレーのアイデアを組み合わせた。
自分たちが何者であるかを思い出し、つながりが希薄になったコミュニティーを結ぶ。ラナキラは訴える。「大地と体はつながっている。体を健康にすることが環境を良くすることにつながる。みんなで走り、泣き、汗を流し、行動しよう」
この夏は例年より晴れた日が続き、ハワイ島は深刻な水不足に見舞われていた。行く先々で雨乞いのセレモニーを行う。延べ数百人のランナーが参加。４日後にゴールし、互いの努力をたたえ合った。その後、島には本格的な雨のシーズンが訪れた。
【取材メモ／将来のモデルケースに】
ハワイ島マウナケア山頂への巨大望遠鏡「ＴＭＴ」の建設を巡る問題を「科学と文化の対立」と捉える見方もあるが、それは的外れだ。以前は問題ないと考えられていた当事者抜きでの意思決定のやり方が、民族意識の目覚めを経た今の視点であらためて問い直されているのだ。今のところ着地点は見えないが、先住民代表が参加して意思決定する仕組みができたことには大きな意味がある。将来こうした大型プロジェクトを進める際のモデルケースとして参考にすべきだ。
（敬称略、文は共同通信編集委員・吉村敬介、写真は共同通信契約カメラマン・関口勇一郎＝年齢や肩書は２０２４年２月７日に新聞用に出稿した当時のものです）
