先日、Chromiumブログに「Continuing our journey to bring instant experiences to the whole web」という記事が投稿されています。 この記事は、ブラウザのプリフェッチ機能とプライバシーの問題について説明をしています。またGoogleやブラウザでの取り組みについても多く書かれています。詳しくは原文をお読みください。 その中で、private prefetch proxyというものが出てくる。個人的にはとても興味深いところなので、雑にメモしておく。 prefetch機能とプライバシーの問題 Webページの表示の高速化のために、プリフェッチ機能が使用されています。prefetchはユーザが次に読み込むであろうページのリソースを事前に取得することで、ページの表示を高速化します。 特にcross-siteのプリフェッチにおる際に問
とほほの.well-known/traffic-advice入門 初版：2026年2月8日 更新：2026年2月8日 目次 .well-known/traffic-adviceとは 詳細 .well-known/traffic-adviceとは Google Chrome のプリロード機能(先読み機能)が参照するファイルです。 プリロードの禁止、許可、許可する場合のトラフィック割合を指定することができます。 .well-known フォルダに配置します。 詳細 Google のプロキシサーバーから下記の様な URL でアクセスされます。 https://example.com/.well-known/traffic-advice プリロードを禁止するには、上記のファイルに下記の内容を記述します。 [ {"user_agent": "prefetch-proxy", "disallow":
はじめに このブログ記事は、あくまでも技術的に「クックパッドのレシピ取り込み機能がどうなっているか」を調べただけで、 クックパッドや本機能を肯定・否定するものではありません。 生成 AI を肯定・否定するものではありません。 話題のツイート クックパッドの新機能酷すぎる InstagramやXなどクックパッドに載せてない料理家さんのレシピを簡単に取り込めて元投稿にアクセスしなくてもクックパッドアプリで完結出来るシステム こっちは必死で自己アカウントで頑張ってんすけど あまりにもレシピ製作者にリスペクトがない pic.twitter.com/5LJ1n1wbsW — リュウジ@料理のおじさんバズレシピ (@ore825) March 21, 2026 どう動いているか気になったので、架空のレシピと画像を入れたウェブページを作成して、読み込ませてみた。 1 回目 とりあえず取り込ませてみる。ク
Gmailを長年利用している多くのユーザーにとって、POP（Post Office Protocol）を使ったメール受信は馴染み深い設定です。 しかし、Googleは Gmailify と 「他のアカウントのメールをPOPで取り込む」機能を2026年1月に終了することを正式に発表しました。 一方で、Gmailアカウントを外部メールソフトからPOP/IMAPで利用することは、現時点では引き続き可能です。ただし、POP接続については将来的に廃止予定であり、IMAP＋OAuth 2.0を利用することが推奨されています。 そこで本記事では、代替案やPOP終了への備え方・移行のポイントをご案内します。 なぜGmailは「他アカウントのメールを確認（POP）」機能を終了するのか？ GoogleがPOPサポートの終了を決定した背景には、セキュリティと利便性の両面における課題があります。 POP（Post
既報の通りグーグルは、ハッカーがGmailアカウントにアクセスしており、多数の「侵入成功」の背後に漏えいしたパスワードが存在することを認めた。しかし、今対処すべき別の警告もある。それは、アカウントを安全に保つために大半のGmailユーザーがパスワードを変更しなければならないという点だ。 今月、グーグルが自社で利用するSalesforceのデータベースがハッキングされたことで、「25億人のGmailユーザー全員が危険にさらされている」との多数の警告が出ている。また、グーグルのサポート担当者になりすます詐欺師が、グーグル自身の「AIによる概要」、Google AI Pro以上の契約者向け「AIモード」を利用し、メールや電話でアカウント保有者を狙っているという最新の報道もある。 これらのハッキングや警告の前にも、グーグルはすでに大多数のアカウント保有者に対してアカウントのセキュリティ強化を促して
「扇情的な内容」や「過度な肌の露出」など、ビジネスあるいは広告の性質により「デリケート」と見なされる広告のグループを、ネットワークまたは特定の広告枠に表示しないようにブロックできます。詳しくは、デリケートな広告カテゴリをご確認ください。 この記事の内容: サイトでデリケートなカテゴリをブロックする デリケートなカテゴリをすべてのサイトでブロックする デリケートな広告カテゴリ 広告のカテゴリは Google のシステムで自動的に分類されます。広告主から申告されたカテゴリのみから判断されるわけではありません。Google の技術により、指定されたカテゴリに属する広告は可能な限りブロックされますが、関連するすべての広告が完全にブロックされるという保証はありません。
グーグルが無料で提供している「Googleグループ」は、管理者が作成したグループのメンバーに、メールを使ってファイルなどを送ると、複数人が内容を同時に確認できるため、メーリングリストなどとして、世界中で利用されています。 このサービスは、2000年代になって、始まりましたが、NHKがことし調べたところ企業や労働組合、医療機関、地域のサークル活動や、マンション管理組合などが作る多くのグループで、ユーザー間で共有していた携帯番号や住所などの個人情報を含むメールがウェブ上のすべてのユーザーから閲覧できる状態になっていました。 このうち、日本航空の組合が使用していたグループでは、社員とみられる2500人あまりの名前や携帯電話の番号などが、大阪市の公立の医療機関では、患者の病状などの医療情報がそれぞれ公開された状態となっていました。 いずれも、外部からの指摘を受けて、現在は非公開の状態に変更されてい
2025年4月15日、Googleが国別トップレベルドメインの使用を停止して「google.com」へのリダイレクトを開始することを発表しました。今後は「google.co.jp」や「google.ng」といったドメインにアクセスすると「google.com」へリダイレクトされることになります。 Here’s an update on our use of country code top-level domains. https://blog.google/products/search/country-code-top-level-domains/ Googleは「国別トップレベルドメインの使用に関する最新情報をお知らせします」と題したお知らせを発表し、すべての国別トップレベルドメインをgoogle.comにリダイレクトすると告知しました。 Googleによると、国ごとの体験を提供する
Google検索の結果をAIがまとめてくれる「AIによる概要」は便利ですが、おかしな概要が出てくることもあるため、ないほうがいいと思っている人もいるはず。そんな場合、罵倒語の「fucking」を検索ワードに入れると、AIが概要を出力しなくなると、IT系ニュースサイトのArs Technicaが伝えています。 “Just give me the f***ing links!”—Cursing disables Google’s AI overviews - Ars Technica https://arstechnica.com/google/2025/01/just-give-me-the-fing-links-cursing-disables-googles-ai-overviews/ 2025年1月下旬ごろから、SNSではGoogle検索のAIによる概要を回避する方法として検索ワードに
「Google検索」の結果が数十年ぶりに大きく変化している。「AIによる概要」と呼ばれる新機能では、特定の質問や検索語句に対して、AIが要約した回答が返される。こうしたAIによる概要は、ページの最初に表示され、ユーザーの画面の大部分を占拠することも多い。 ただし、すべてのユーザーがこの新機能に感激しているわけではない。質問に対する回答ではなくリンクを検索しているユーザーの場合は、特にそうだ。しかし、Googleは、「ウェブ」という検索フィルターも新たに導入した。このフィルターは、テキストベースのリンクのみを表示するフィルターで、AIによる概要や画像、動画などは表示されなくなる。 しかも、このリンクだけのGoogle検索の結果は、ブラウザーのアドレスバーから検索するだけで取得することもできる。本記事では、「Google Chrome」、Mozillaの「Firefox」、Appleの「Saf
インターネット検索最大手のアメリカの「グーグル」が、スマートフォンのメーカーに対し自社のアプリを優遇させるなど独占禁止法に違反したとして、公正取引委員会が違反行為の取りやめなどを求める排除措置命令を出す方針を固めたことが関係者への取材で分かりました。アメリカの巨大IT企業への排除措置命令は初めてとなります。 「グーグル」は、国内で販売されるスマートフォンのメーカーに対しアプリストアの「Google Play」の使用許諾を与える際、「Google Chrome」という自社の検索アプリなどをあわせて搭載させ、端末画面で指定の位置に配置するよう求めていたなどとして公正取引委員会は去年10月、審査を開始しました。 競合他社の検索アプリを搭載しないことを条件に、検索と連動する広告サービスで得た収益を分配した疑いもあるということです。 関係者によりますと、公正取引委員会は、グーグルがこうした取り引きで
インターネットの検索などの分野で公正な競争を妨げたとして、アメリカ司法省がIT大手のグーグルを訴えていた裁判で、首都ワシントンの連邦地方裁判所は、日本の独占禁止法にあたる法律に違反したと認める判決を下しました。 グーグルは上訴する方針で、裁判が巨大IT企業のビジネスモデルにどのような影響を与えるのか、関心を集めています。 アメリカ司法省は4年前、グーグルが、インターネットの検索や広告などの分野で、日本の独占禁止法にあたる反トラスト法に違反した疑いがあるとして、提訴しました。 グーグルは「提訴には重大な欠陥がある」などとして争ってきましたが、連邦地方裁判所は5日、「証言や証拠を慎重に検討した結果、グーグルは独占企業だという結論に達した」として、訴えを認める判決を下しました。 そして、アメリカの検索サービスで、2020年までにグーグルが、およそ90％を占めていると指摘したうえで「市場を独占した
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