スマートフォンやタブレット端末を業務に利用しようという流れがこの1、2年で大きくなっている。導入の際には、会社がデバイスを用意して社員に配布するのが一般的だが、一方で社員の私物の端末を業務に活用するという「BYOD(Bring Your Own Device)」の考え方にも注目が高まっている。 「ガートナーは、2014年までに企業の90%がパーソナルデバイスでコーポレートアプリケーションをサポートするとプレスリリースで予測を披露している。あと数年で9割の会社がBYODを導入する。この流れは止められない、本当に実現するととらえている」 そう語るのは、企業向けITソリューションを提供するマクニカネットワークスの山城健氏(第2営業統括部 第2部 第2課)。同氏は10月12日に開幕したイベント「スマートフォン&タブレット2011秋」(主催:日経BP)のセミナーで、スマートデバイスの企業導入で配慮す

