国防総省国防高等研究事業局(DARPA)のプレスリリースと付属のYouTubeビデオによると、これらのアプリは従来の無線でのやりとりや紙の地図を現代技術に置き換えたもので、戦闘部隊はリアルタイムのメッセージングクライアントを使用して、ほかの軍隊と調整したり、スクリーンをわずか数タップするだけで、空爆による援軍を要請したりできる。 これらのアプリは2012年から開発され、2015年より国家地球空間情報局(NGA)が管理するアプリストアを通じて、すべての米軍部隊に提供されていた。 しかし、12月20日に公開された米海軍の監察総監室の3月27日付けの報告書によると、両アプリには敵軍が戦闘部隊の情報にアクセスできる脆弱性が含まれていた。 報告書は、編集済みの形でしか公開されておらず、2件の脆弱性に関する詳細は不明である。しかし、海軍がこれらのアプリ配布の管理を怠り、その後1年近く、危険に晒されてい

