東京ディズニーシーと植民地主義 2001年9月4日、新たなディズニーパークが開園した。その名も東京ディズニーシー。冒険とイマジネーションをテーマにした、世界でも唯一のディズニーパーク。中心に建つモニュメントとそれを囲うように存在するエリア(テーマポート)など、構造はディズニーランドに基礎を置きつつも、アトラクションやレストラン、ストーリーなど大きな独自性が見られるのが特徴だ。 アラビアンコーストの建築について記述した前回のブログに続き、東京ディズニーシー(以下、TDSと記述)の持つ植民地主義(コロニアリズム)的な側面について記述していこうと考えている。 このアイデアは私が大学院生だった2021年頃からずっと頭にあったが、書く気が起きず放置していた。今回文章化に踏み切ったのは、あるTwitter上での投稿がきっかけだ。 でずにーC、入ったら地中海で少し奥に隣あってニューヨーク、別方向の奥に嘘
悪い方へ悪い方へと回り続ける歯車をだれも止められない。そんな気分が世界に広がる。過激派といわれる勢力の暴力、難民や移民への排他的な反応、分断される社会。新著「シャルリとは誰か？」（邦訳、文春新書）で…
【ロンドン笠原敏彦】任期満了に伴うフィンランド議会（１院制・定数２００）選挙の投票が１７日朝、始まった。事前の世論調査では、連立政権の一翼を担う中道右派の国民連合がややリードするが、過半数には遠く及ばない。一方で、反ユーロや反移民を掲げる右派「真正フィン人党」が大きく支持を伸ばす見通しで、波乱含みとなっている。 小党乱立の同国では主要３党が選挙結果を受けて連立政権を主導するのが一般的。３党の支持率は拮抗（きっこう）しているが、カタイネン財務相の率いる国民連合が、キビニエミ首相の中道右派・中央党などを抑えて第１党になると予想されている。 一方、真正フィン人党は反ユーロの立場から、財政危機に陥った加盟国への欧州連合（ＥＵ）による金融支援に反対。税金を他国への支援に使うことに反発する国民の不満を吸収して、前回０７年総選挙の得票率４％から支持率を４倍近い１６％前後まで伸ばしている。選挙結果次第で、
銀輪の祭典「ツール・ド・おきなわ」11月開催へ 新種目を加え全24種目を実施 サイクリング部門は7月22日正午から申し込み
無料ながら便利かつ楽しめるiPhone・iPod touch・iPad向けのアプリを毎日紹介する連載「今日の無料アプリ」をお届けします。 本日紹介する『Coins 』は、貨幣の博物館「MoneyMuseum」に収蔵されているコインのコレクション全ての画像・解説を閲覧できる無料のアプリです。 スイスにある博物館「MoneyMuseum」は、西洋諸国の通貨を中心に歴史上の通貨を展示し、「お金」の歴史と文化について学ぶことができるそうです。 このアプリでは、博物館のコレクションのうち、コインの画像・解説(英語)をみることができます。 「Featured」では、膨大な数の資料から注目のコインをセレクトして紹介。検索ではみつけられないような新しい発見があります。 メイン・コンテンツの「Tours」では、時代・地域・テーマに沿って集めたコインをまとめてみることができます。 シーザーの時代のものや、中国
【ロンドン会川晴之】欧州中央銀行（ＥＣＢ）のトリシェ総裁は、１５日発売の独シュピーゲル誌に、現在のユーロ危機について「欧州は第二次世界大戦以来、最大の危機に直面している」との認識を示した。同総裁は、５月第１週は市場が混乱し、０８年秋のリーマン・ショック時と同様に「機能しない状態にあった」とも指摘、強い表現で危機感を表明した。 欧州連合（ＥＵ）は総額１１００億ユーロ（約１２．５兆円）のギリシャ支援に続き、１０日には国際通貨基金（ＩＭＦ）と協調して総額７５００億ユーロ（約８５兆円）のユーロ防衛策を発表した。同時にＥＣＢも、ギリシャなど、深刻な財政危機に陥っているユーロ圏諸国の国債を市場から買い取る異例の措置に踏み切った。しかし、危機は収束せず、１４日のロンドン市場では一時、１ユーロ＝１．２３５９ドル台をつけるなど、リーマン・ショック直後の０８年１０月末以来、約１年半ぶりの水準まで売り込まれた。
絶滅の恐れがある野生動物の国際取引を規制するワシントン条約の締約国会議で、大西洋クロマグロの禁輸案などを否決された米国や欧州連合（ＥＵ）が、サメ類の商取引の制限案を巡り巻き返しを図っている。 ２３日の第１委員会での採決に向け、制限案に反対する日本などとの攻防が再び激化している。 サメ類は、中国の経済成長に伴いフカヒレなどの原料としての需要が高まり、漁獲量が拡大しているとされる。 日本ではアブラツノザメ漁が中心で、サメは身をカマボコ、ハンペン、ちくわなどの原料に使用。ヒレは中国などに輸出している。今回の提案が可決されれば、これらの輸出入が規制される。また、日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）の外で行われるマグロ漁などで交じって捕れるサメも多く、これらの日本への持ち込みも規制されることになる。 米国やＥＵは、アブラツノザメやアカシュモクザメなどサメ類８種を、条約の「付属書２」に掲載し、輸出許可制にす
１０月３０日、アイスランドではマクドナルドの最終営業日前に大勢の人々が行列を作った。写真は昨年８月、米カリフォルニア州の店舗で撮影（２００９年 ロイター/Fred Prouser） ［レイキャビク ３０日 ロイター］ 米ファストフード最大手のマクドナルド＜MCD.N＞は、金融危機の影響で採算が取れなくなったとして、アイスランドでフランチャイズ展開する店舗を１０月末で閉鎖すると発表しているが、同国では最終営業日を控えた３０日深夜、大勢の人々が行列を作った。 同社が２６日に撤退方針を発表して以降、国内の全３店舗では大混雑が続いている。 列に並んでいた２８歳の男性は、「この景気ではしばらく海外旅行にも行かないだろうし、ビッグマックを食べる最後のチャンスだ」などと語った。 【関連記事】 ・ 米マクドナルドがアイスランドから撤退へ、金融危機で採算取れず ・ アイスランド、銀行セクターの再編
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