おはようございます、きんどるどうでしょうです。 AmazonKindleで大規模なコミックポイント還元セールがはじまりましたのでお知らせします。 こちらは"eBookJapan創業17周年記念"セールに対抗したと思われるのですが……2週間くらい前のとくらべて対象が圧倒的に多いですね。ただ、こんなセールはご乱心としか言い様がないので長続きはしないかと……。先日は夕方前にはほぼ終了したので気になる方はお急ぎください。 対象作はどうもコミック1巻(もしくは0巻)などのようですが見つけ方は今のところ目視しかないので、コミック1巻一覧と主な出版社のリンクを用意しました。取り急ぎ、いま注目を集めている・人気作をピックアップしました。 → キャンペーンは終了しました 今回のセール元？： 【2017年版】eBookJapan創業17周年記念！ スペシャルサンクス：コミックリサーチ 【セール】kindleス
こんにちは、佐藤漫画製作所の佐藤秀峰です。 「海猿」や「ブラックジャックによろしく」という漫画を描いていました。 現在は「特攻の島」と「Stand by me 描クえもん」を執筆中。 ピークを過ぎた漫画家です。 最近は紙の本が売れなくなってきたので、電子書籍の販売に力を入れています。 Web漫画雑誌を発行したり、出版社を介さずに電子書籍ストアと契約して著作を販売したり、電書バトというサービスを展開し、漫画家さんからお預かりした作品を電子書籍ストアで販売するお手伝い（=電子書籍取次）をしています。 いわゆる漫画家のイメージとはちょっと違う仕事もしています。 ここ数年、取次業務のボリュームが大きくなっており、漫画を描く時間がなかなか取れないのが悩みです。 さて、2017年1月16日、佐藤漫画製作所は通販大手アマゾン・サービシズ・インターナショナル（以下:アマゾン社）に対して、訴訟を提起しました
米Amazonは11月8日、Kindle向けに雑誌・新聞のデジタル版を販売する出版者に、売り上げの70％を分配することを明らかにした。 この新たな分配条件は12月1日から適用され、出版社は売り上げから配信コストを引いた額の70％を受け取れる。これまでは、出版社の取り分は30％前後だったという。ただし70％を受け取るには、印刷版のコンテンツの95％がデジタル版に含まれていること、デジタル版を印刷版配達開始の3時間前までにAmazonにフィードすることなどの条件を満たす必要がある。 また、出版社がKindle Storeで雑誌、新聞などの定期刊行物を簡単に配信できるようにするツール「Kindle Publishing for Periodicals」のβ版もリリースした。
朝日新聞社は８日から、米ネット通販最大手のアマゾン・ドット・コムが販売する電子書籍端末Ｋｉｎｄｌｅ（キンドル）向けに英文ニュースの配信を始めました。 キンドルは２００７年から米国で販売が始まり、昨年１０月から世界約１００カ国で販売されています。携帯電話回線を通じてインターネットにつながり、電子ブックや世界の新聞・雑誌を購読することができます。朝日新聞社では、世界の読者向けに朝日新聞紙面などから選んだ日本のニュースをキンドル読者にお届けします。ベースとなるアサヒコムの英文サイト「Ａｓａｈｉ Ｓｈｉｍｂｕｎ Ｅｎｇｌｉｓｈ Ｗｅｂ Ｅｄｉｔｉｏｎ」も装いを新たにしました。 キンドルは、アマゾンの米国のサイト（www.amazon.com）から購入できます。キンドル版朝日新聞（英語）の日本での購読料は、１カ月９．９９ドル（８９９円）、１部売り０．９９ドル（８９円）。
4日付けのNYタイムズ紙に，米大手出版社マクミラン（Macmillan）の全面広告が掲載されていた。アマゾンのネット書店（amazon.com)を標的にした広告のようだ。 [img credit: Galleycat] その中で，"Available at booksellers everywhere except Amazon."とのメッセージが掲げらているではないか。アマゾン以外のどこの書店からでも書籍は購入できますよとのことである。アマゾンの行動に対するマクミラン社の怒りがまだ収まっていないようである。 Kindleを武器に先行していたアマゾンが，電子書籍市場で主導権を握りつつある。ところがアップルが，先月末に発表したiPadで強力な対抗馬としてのし上がろうとしている。一方で出版社は，電子書籍の流通でアマゾンやアップルのようなＩＴ/ネット企業に主導権を握られ，価格決定権を奪われようと
毎日新聞社は2009年10月7日，米Amazon.comの電子書籍リーダー「Kindle」向けに，毎日新聞の英文サイト「Mainichi Daily News」の記事を同日より有料配信すると発表した。日本の新聞社としては初の試みだという。 価格は，米国内で購読する場合は月額9ドル99セント（米ドル，1ドル88円換算で約879円，以下同じ），1日分の価格は75セント（約66円），日本を含め米国外で購読する場合は，月額13ドル99セント（約1231円），1日分の価格は99セント（約87円）である。 Kindleは通信料を払わずに携帯電話のデータ通信機能を使ってAmazon.comの電子書籍サイト「Kindle Store」から，電子書籍や電子新聞を購入・ダウンロードできる。Mainichi Daily NewsもKindle Storeから購入・ダウンロードできる。内容は読者が投稿する俳句をト
米アマゾン（Amazon）が広告付きの電子書籍を画策しているようだ。 MediaPostによると，Amazonが広告付き電子書籍の特許を出願していたが，同社の特許“ON-DEMAND GENERATING E-BOOK CONTENT WITH ADVERTISING “がこのほど米国特許商標庁から発行された。 また同社からは，INCORPORATING ADVERTISING IN ON-DEMAND GENERATED CONTENT の特許も出ている。オンデマンド印刷コンテンツ（書籍）への広告組み込みも検討しているのだろう。 Amazonとしては，Kindle向け電子書籍を本格離陸させていくために，できる限り安く電子書籍を提供していきたい。紙の書籍よりもグンと安く電子書籍が購入でき，それも思い立った時に無線ですぐに入手できれば，Kindleで書籍を読もうとする人が増えるはず。 たとえ
Googleは電子書籍市場に参入するつもりのようだ。 NYTimes.comによると，先週末ニューヨーク市で開かれた年次 BookExpo会議で，Googleは電子書籍市場に参入する意向をほのめかした。パブリッシャー（出版社）がデジタル版書籍を，Googleを介して消費者に直接販売できるようにしたいという。 電子書籍市場は，Amazonが電子書籍端末Kindleを武器に主導権を握りつつある。そこでGoogleが待ったをかけたいのだろう。Amazonは攻撃的な価格戦略で，Kindle対応の電子書籍の普及を図ろうとしている。書店で26ドルで販売されているようなハードカバーの書籍を，AmazonはKindle版を9.99ドル近辺で売るようなことをしている。これに対して，Goggleはデジタル版書籍の販売価格を，出版社が自由に設定できるようにする。このため，Amazonの価格戦略に不安を抱いている
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
