電通は2月20日、2007年の日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2007年（平成19年）日本の広告費」（PDF）を発表した。新聞、テレビ、ラジオ、雑誌のマスコミ4媒体は3年連続して前年を下回り、一方で4年連続増加となったインターネット広告費がついに雑誌広告費を抜き去った。 2007年の日本の総広告費は7兆191億円で、前年比101.1％だった。また2008年の総広告費は、情報・通信、家電・AV機器、交通・レジャーなどの業種の出稿増が寄与し、前年比101.7％となる見通しだ。
行動ターゲティングについては、リスティングの次に来るネット広告の新潮流としてメディアに取り上げられることも多くなった。しかし、まだこの技術の本質を理解している人は少ないかもしれない。 行動ターゲティング技術は、ブラウザベースで「広告を送る相手を特定する」プッシュ型のターゲティングメールのようなものなので、広告主企業の想定しているブランドのターゲットとこの広告投下対象者がリンクしなければならない。この時、広告投下対象の特定作業は媒体社側のもつ情報だけ行うものではない。 例えば、「オーディエンス・リード・バック」と呼ばれる広告主サイトへの訪問履歴のあるブラウザへの広告投下は、広告のバイイングサイドがメディア側に頼らずに対象者を特定する典型的な例だ。行動ターゲティングが「掲載面」ではなく「広告投下ブラウザ」を特定するため、その主体は掲載面の供給側ではなく、ブラウザの特定側にある。この場合行動ター
【27卒】就職人気企業ランキング、伊藤忠が2年連続首位！ 東宝が17位→2位、Skyが5位へ大躍進【みん就調べ】 6月5日 6:00
キーワード広告にも「媒体審査」が存在する現在、「化粧品」とYahoo! JAPANで検索をすると、およそ80社のキーワード広告表示がある（2007年11月1日現在）。「化粧品 通販」でも70社近く、「健康食品」だと100社を超えている。また「エステ」もおよそ70社と多くの出稿がある。これだけを見ても、化粧品・健康食品・エステなどの業界でのキーワード広告の出稿ニーズが、高まっていることがわかるだろう。 しかし実際に、化粧品・健康食品・エステなどのサイトでキーワード広告を出稿しようとすると、なかなか思いどおりにはいかないケースが多い。というのも、薬事法に従っているかどうか「媒体審査」があるからだ。 媒体のガイドラインは年々厳しくなる傾向にあり、薬事法がらみのビジネスモデルを持ったサイトの出稿ニーズも高まっている中で、なかなか思いどおりに出稿ができないと頭を悩ませている担当者も多いのではないだろ
検索連動やアフィリエイトのPPC（pay-per-click）広告市場が減速するかもしれない。Steve Rubelが，彼の人気ブログMicro Persuasionの中で，PPC広告がヤバイと主張しているのだ。 検索連動広告やアフィリエイト広告は，これからも成長すると確信していたのだが，今のままでは衰退しかねないということか？ するとAdWords広告やAdSense広告も安泰としておれないのかも。 Steve Rubelは次の５つの理由を掲げて，PPC広告の危機説を叫んでいる。 1) Clutter 2) Declining Relevance of Traffic/Transition to Cost Per Action 3) Rising Costs 4) Marketers Spread the Ball Around 5) Search Ads Are Viewed as U
キーワードアドバイスツールに代わるツール 私が知っている範囲で使える！アドバイスツールをご紹介します！ ↓「無料」ツール↓ １．Google AdWords キーワードツール https://adwords.google.co.jp/select/KeywordToolExternal ２．Yahoo! キーワード入力補助 http://assist.search.yahoo.co.jp/ ３．Yahoo! JAPAN 関連検索ワードサーチ http://www.sem-analytics.com/lab/unitsearch.php ４．Google サジェスト http://www.google.co.jp/webhp?complete=1&hl=ja ５．goo 入力補完 http://search.goo.ne.jp/ ６．Ferret（フェレット） http://jp-ferre
日本国内の検索シェア、ヤフーが47.4%、グーグル35% - comScore Japan調査 コムスコア、検索市場の分析・調査ツール「qSerach 2.0」をリリース。 公開日時：2007年09月12日 18:53 調査会社コムスコア・ジャパンは2007年9月12日、日本国内の検索市場に関するデータを発表した。 2006年7月と2007年7月の検索数、検索回数、検索シェアデータを発表。全検索件数は2006年7月の47億5,400万件から57億9,500万件と21.9%増加。これを検索エンジン別に見るとヤフーは31億3,400万件から27億4,400万件と12.4%マイナスに対してグーグルは13億2,200万件から20億2,700万件と53.3%増加している。さらに検索シェアもヤフーは65.9%から47.4%と1年で18.6%マイナスに対してグーグルは27.8%から35.0%と7.2ポイ
【業界別】27卒就活生の「人気企業ランキング」発表！ IT系ではサイバーエージェントが急浮上【学情調べ】 12月15日 6:00
さよならEC ジャパン
日本のSEO 業界において2003年～2004年頃に存在感を発揮したEC ジャパン（イージャパン→EC ジャパン→ECJ コンサルティング）。特にEC サイトなど大規模・動的なサイトのSEO に強みを発揮し、独自のポジションを確保していた。しかしジェフ・ルート氏をはじめとする主要人物が離脱。2007年1月にはSEO コンサルティング事業が某社へ譲渡されたと報じられ、その後の動向が聞こえてこなかったのだが、久しぶりにサイトを確認してみたところ…… 荒涼とした風景が広がっていた。ecjapan.jp に対するアクセスは、サブドメインまで含めてすべて上掲の画面が表示される。つまり、かつてのジェフ・ルート氏のブログ（ jeff.ecjapan.jp 、在りし日の姿はこちら）などもこういった状況となっている。一方、www.ecjapan.co.jp についてはドメインは生きているようだが、サーバーが
ITmedia Newsに「よく使うオンラインサービス」でゲームがビデオを上回る――米調査という記事が出ている。 調査会社の米Parks Associatesは8月16日、米国のオンラインサービスの利用頻度に関する調査報告を発表した。調査は、米国の18歳以上1000人を対象に実施した。 報告によると、「少なくとも毎週利用する」との回答は、「オンラインビデオゲーム」で34％となっており、「ビデオクリップの視聴」（29％）や「ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）の利用」（19％）を上回った。2006年調査では、「ゲーム」が19％、「ビデオ」と「SNS」はそれぞれ13％。前年比では、ビデオの視聴が最も高い伸び率を示している。しかし、ここでいう「オンラインビデオゲーム」がどのような定義なのかよくわからない。一応Parks Associatesの"Gaming Remains the Mos
ブランド、商品名そのものを検索させるものがやはり多く。「ビックリ価格」「ネット完結」「大人のマナー講座」といった一風変わったワードで検索させるものは意外と少なかった。 大半が1ワードで検索させるものだが、「日経 転職サイト」は2ワードで検索させる手法をとっている。同様なパターンでは「ドコモ 派遣」というワードもあった。ブランド力が強いワードについてはこのような2ワードで検索させるパターンもありなのかもしれない。 また検索結果を見てみると、該当ワードで検索結果1位に表示される場合と、1位には出ないが、あらかじめ検索連動広告を買っている場合の2パターンがある。ただし検索連動広告に出稿している場合、同じワードに出稿している他の広告に埋まってしまい、目的のページにたどり着きづらくなっている場合があるように感じた。 「リスモ」については携帯電話での検索についても促す広告内容となっていた。このような検
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