CNETのブログに、「『若者のテレビ離れ』に関する一考察」というエントリーを書いたが、手っ取り早く言えば、これからの時代は、 ・朝起きて最初にすることは、メールとmixiのチェック ・テレビをつけない日はあっても、メールとmixiをチェックしない日はない ・一時はGyaoを見ていたけど、今はもっぱらYouTube ・テレビ番組はテレビでみるより、YouTubeで見たほうが楽しい ・YouTubeができてから、テレビ番組の流行に敏感になった ・iPodに入った曲のほとんどはどこかから手に入れたコピー ・プレステは持っているけど最近はほとんど電源を入れない ・次のパソコンはそろそろMacに切り替えようかと考えている ・「固定電話」ってなに？ みたいな人たちに楽しんでもらえるデバイスやサービスを作らなければだめだということ。 そんな危機感を、今までひたすら「大きくてきれいなテレビ」や「髪の毛の一
昨日の続きで、ちょうど、映像コンテンツ制作話を書こうかと思っていたところで、このようなエントリーを読んだ。 http://d.hatena.ne.jp/kagami/20071016#p3 日本では、俳優は「テレビドラマで顔を売って、CM出演で儲ける」仕組みになっていると思っていた。アメリカは、俳優組合の仕組みのせいかどうか知らないが、映画俳優・テレビ俳優・CM俳優は比較的はっきりと分離していて、階層的にはこの順番のカーストになっている。これに対し、日本では、一人の俳優がどれにも出るが、映画やドラマでは儲からない。一方、日本のCMはなんせ儲かるから、アメリカではCMなぞに絶対出ないトップ級のハリウッド俳優も日本ではCMに出る・・・ そう思っていたら、俳優だけでなく、映像制作会社もそうだ、という話を当の制作会社の人から先日聞いて、「ふぅむ・・・」と考え込んでいたところだった。CMが一番ふんだ
NYT（New York Times）のサイト（NYTimes.com)が，有料サービスTimesSelectに終止符を打った。これは，これからのコンテンツビジネス，中でもニュースサイトの在り方に大きな影響を及ぼしそうだ。 衝撃的な過去記事の無料化 TimesSelectの有料コンテンツとしては，過去記事を除けば，売り物にOp-Edなどのコラム記事くらいしかなかった。最新のニュースコンテンツは以前から無料で開放していた。だから，TimesSelectが終了してコラム記事が無料になったからと言って，一般のニュースユーザーにすれば，とりたてて大騒ぎするようなことではない。 だがサプライズもあった。TimesSelectの終了に合わせて，新聞紙を含めたNYTの過去記事の多くを無料閲覧できるようになったからだ。正確には，1987年以降の過去20年間の記事全てが無料となった。さらに，それ以前の昔の記
読売新聞東京本社は6月12日、「ヨミウリ・オンライン（YOL）」の主要ニュースとアクセスランキングのRSSフィードを配信し始めた。また、これと同時に「YOL×kizasi.jp ブログパーツ」の提供も開始した。 YOLでは、2007年2月から女性向けサイト「大手小町」の掲示板「発言小町」の新着トピックスをRSSで配信してきたが、今回はニュースの記事見出しを初めて配信する。配信するニュースはYOLトップ記事と主要ニュース5本の計6本の見出しと、直近1時間でアクセスが多かった30位までの記事の見出しだ。1日あたり100本程度の見出しが配信される見込み。発言小町のRSSと同じで、配信のシステムはトランスコスモスのRSS広告配信管理ソリューション「Pheedo」を利用しており、配信されるRSSには広告も付与される。 また、YOL×kizasi.jp ブログパーツは、きざしカンパニー協力のもと、YO
著者プロフィール：新崎幸夫 南カリフォルニア大学のMBA（ビジネススクール）在学中。映像関連の新興Webメディアに興味をもち、映画産業の本場・ロサンゼルスでメディアビジネスを学ぶ。専門分野はモバイル・ブロードバンドだが、著作権や通信行政など複数のテーマを幅広く取材する。 ネット全盛のいま、“紙の新聞に未来はあるのか？”といった議論がしばしばなされる。先日は大手新聞社の社会部長が、「ネットと比べ、新聞は見出しや記事の大きさからニュースの価値判断が分かる」と話した（参照リンク）。今回は、新聞業界についてMBA的知識を織り交ぜつつ分析してみよう。 筆者の結論は、単純だ――新聞社に未来はない。新聞のどこが強くて、どこが弱いのか？ なぜ、新聞のビジネスモデルは崩壊したのだろうか。 新聞社の「圧倒的取材力」 まず最初に、大手新聞社のどこが強いか確認しておこう。多少なりと報道現場を見てきた者として言わせ
米メディア業界の労働需要は悪くなる一方だ。Ad Ageによると，メディア業界の就業者数は過去15年間で最低となり，2007年末に88万6900人へと落ち込んだ。片や広告/マーケティング業界の昨年末就業者数は過去最高に達した。 昨年は，両業界の明暗がくっきりと現れた。2007年末の就業状況を1年前（2006年末）と比べてみると，米メディア業界では就業者数が1万4100人も減っている。逆にマーケティング業界で働く人はこの1年間で2万1900人も増えた。 この1年間の就業者数の増減を，両業界の業種別に示した表を以下に示す（Ad Age DataCenter調査）。 （ソース：Ad Age DataCenter, Bureau of Labor Statistics） メディア業界では，やっぱり新聞の凋落が悲惨だ。年間で1万6900人も新聞業界で働く人が減っている。今年に入っても，レイオフの嵐が吹
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